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日本の人事部「HRカンファレンス2025-春-」 
				2025年5月14日(水)・15日(木)・16日(金)・20日(火)・21日(水)・22日(木)開催

[主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2025-春-」トップ 講演者インタビュー 楠本 和矢氏(株式会社grament 代表取締役)インタビュー

「自ら課題を設定できる人材」を育む4つのアプローチ
~受講満足度99.5%! 即実践できる課題設定法~

楠本 和矢氏 photo

株式会社grament 代表取締役

楠本 和矢氏

表面的な問題だけでなく、気づいていない問題や潜在的なリスクを発見し、適切に課題設定する力は、重要なビジネススキルです。本講演では「課題は誰かが教えてくれるものではなく、自ら設定するもの」という前提に、課題発見・設定力を高める4つのアプローチを解説します。深掘型・観察型・解釈型・予見型という異なる視点からの課題設定法を演習を交えてながらご紹介。弊社受講満足度99.5%の講演エッセンスをお届けします。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

受け身のビジネススタイルからの脱却を図りたい企業の方向けの講演です。多くの企業では、取引先やお客様からの依頼に対して忠実に応えることに慣れすぎてしまい、積極的に新しい仕事を創り出せなくなっています。また、マンネリ化した提案が続き、部署の戦略も曖昧なため、取り組むべきテーマが明確に定まらないという課題を抱えているケースが少なくありません。

本講演では、こうした状況を打破するために不可欠な「課題発見・設定力」に焦点を当てます。「課題は誰かが教えてくれるものではなく、自ら設定するもの」という前提に立ち、4つの異なるアプローチで課題を捉える実践的な方法論をお伝えします。これにより、対外的な提案力向上だけでなく、自社の業務改革や戦略立案においても、本質的な課題を見抜き、新たな価値を創出できる人材の育成方法が見えてきます。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

現代のビジネス環境において、最も価値ある人材は「言われたことをこなす人」ではなく、「自ら課題を設定し解決できる人」です。しかし、「課題設定力」は抽象的で教えるのが難しいスキルとされてきました。

本講演の最大の聞きどころは、一見捉えどころのない「課題設定力」を、具体的かつ再現性のある4つのアプローチに体系化した点にあります。特に注目すべきは以下の4つの課題設定アプローチです。

■ 深掘型課題設定:依頼の裏側にある、本意を読み解く
■ 観察型課題設定:業務を「6つの視点」で観察する
■ 解釈型課題設定:潜在的なポテンシャルを言語化する
■ 予見型課題設定:事業環境をマクロに・中長期に捉える

これらのアプローチは、取引先との関係構築だけでなく、自社内の業務改革や新規事業開発、組織変革においても応用可能な汎用的なスキルです。状況に合わせて使い分けることで、どんなビジネスシーンでも本質的な課題を見抜く力となります。

例えば、深掘型アプローチでは、表面的な要求や現象の背後にある本当の問題とその要因を分析し、そこから真の課題を設定します。観察型では、ビジネスを俯瞰的に捉え、気づかれていない問題や脅威を発見する視点を養います。

この研修は、2024年度において大手企業を中心として複数社で開催された実績があり、単なるスキルアップではなく、組織全体のマインドセット変革も目指しています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

本講演は、単なる研修メソッドの紹介にとどまりません。人材育成における本質的な課題解決のヒントをお持ち帰りいただきたいと考えています。「社員が自ら考え行動する組織」へと変革するための第一歩として、講演内容をお役立ていただければ幸いです。

当日は、実際の研修で使用している教材やワークのイメージもお伝えする予定です。人材育成担当者として抱えるお悩みやジレンマを共有し、共に解決の糸口を見つけられる場にしたいと思います。未来を切り拓く「課題設定力」を、一緒に磨いていきましょう。

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講演者プロフィール
楠本 和矢氏(くすもと かずや)
株式会社grament 代表取締役
神戸大学を卒業後、商社丸紅や英国系コンサルティング会社を経て博報堂コンサルティングに参画。同社執行役員/ HR専門組織の代表を兼任。マーケティングとHR双方で培った経験と知見をもとに、株式会社gramentを設立。自律的変革を広く深く追求し、より洗練された独自のPMO型コンサルティングを展開中。

「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社HRビジョンの登録商標です。
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