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日本の人事部「HRカンファレンス2025-春-」 
				2025年5月14日(水)・15日(木)・16日(金)・20日(火)・21日(水)・22日(木)開催

[主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2025-春-」トップ 講演者インタビュー 松本 勝氏(VISITS Technologies 株式会社 代表取締役CEO)インタビュー

AIエージェントの活用で人事の業務はどう変わるか?
-採用・育成・人事評価の観点から-

松本 勝氏 photo

VISITS Technologies 株式会社 代表取締役CEO

松本 勝氏

近年、AIエージェントの進化により人事業務の在り方が変わり始めています。本講演では、単一のAIエージェントによる支援に加え、複数のAIエージェントが議論して人事課題を解決する「マルチ・エージェントモデル」に注目し、その活用例をお話しします。求める人材像の可視化や採用プロセスの効率化、リスキリングなど成長支援の創出、人事評価の高度化など事例を交えながら、AIが人事の未来をどう変えるのかを解説します。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

人事担当者の皆さんから、採用競争の激化や人材の定着率低下、スキルギャップの拡大など、多くの課題をお聞きします。従来の採用手法や人材育成施策では、これらの問題に十分に対応できないケースが増えています。

本講演では、これらの課題を解決する手段として近年注目されている、AIエージェントの活用についてお話しします。特に、複数のAIエージェントが連携して課題を解決する「マルチ・エージェントモデル」に焦点を当て、次のようなテーマをご紹介します。

求める人物像の可視化:自社ビジョンに基づく適性分析
採用プロセスの効率化:AIによる候補者スクリーニング
採用ブランディング強化:ターゲットに響くメッセージ発信
キャリアプランとリスキリング:成長支援の最適化
人事評価の高度化:データに基づいた公平な評価

AIエージェントの活用によって戦略的な人事施策を実現し、企業の競争力を向上させたい方に最適な内容です。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

今回の講演では、AIエージェントがどのように企業の人事を変革するのかを、具体的な事例を交えて解説します。特に単一AIではなく、複数のAIエージェントが議論して課題を解決する「マルチ・エージェントモデル」に注目し、その活用方法を詳しくご紹介します。

(1)マルチ・エージェントモデルとは?
従来のAI活用は、特定の業務を自動化する「シングル・エージェントモデル」が主流でした。しかし、複数のAIエージェントが異なる観点から議論することで、より高度な人事戦略の実行が可能になるマルチ・エージェントモデルとそのメリットについて解説します。

(2)採用プロセスの高度化
複数のAIが候補者を異なる観点からスクリーニングすることで、多様な人材の確保が可能になります。また、企業のビジョンや文化に合った候補者へのブランディングに活用する方法もご紹介します。

(3)リスキリング
複数のAIが異なる観点から日々の業務データや社内のコミュニケーションを分析することで、社員一人ひとりにパーソナライズされたリスキリングが可能になります。

(4)人事評価
複数のAIが異なる観点から、社員の成果や日々の行動データを客観的に評価することで、データに基づいた客観的な評価が可能になります。

本講演を通じて、AIを活用した人事戦略を学び、自社の課題解決に役立てていただければ幸いです。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

AI技術の進化により、人事業務は今、大きな変革の時を迎えています。本講演では、「マルチ・エージェントモデル」 を活用した最新の人事戦略について、具体的な事例を交えながらご紹介します。採用・育成・人事評価の高度化に加え、企業の競争力を向上させるための実践的なヒントをお伝えできればと思います。

人事部門の皆さまはもちろん、経営層の方や事業責任者の方にも、これからの組織づくりに役立つ内容をご提供します。本講演を通じて、AIエージェントを活用した新しい人事戦略の一助になるお話しができれば幸いです。

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講演者プロフィール
松本 勝氏(まつもと まさる)
VISITS Technologies 株式会社 代表取締役CEO
東京大学大学院修了後、ゴールドマン・サックスで金利デリバティブトレーダーとして活躍。AIベンチャーで最先端のAI研究に従事したのち、VISITS Technologies設立。社会課題の解決にAIを活用するための独自技術(日米特許取得)を開発し、現在300社以上の企業変革の支援を行っている。

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