人と組織について体系的に学ぶイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2023-秋-」 
	2023年11月14(火)・15日(水)・16日(木)・17(金)・21(火)・22日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2023-秋-」トップ 講演者インタビュー 田中 和生氏(ストックマーク株式会社 執行役員)インタビュー

現場が求める「人的資本経営」とは
形式的なデータ管理に留まらない人的資本経営の始め方

田中 和生氏 photo

ストックマーク株式会社 執行役員

田中 和生氏

人的資本経営に向けた取り組みを進める中、どうしても人事主導の施策となり、現場の共感が得られないという課題を抱える方も多いでしょう。現場の共感を得て、人材価値を高めるには、一律の研修や教育を繰り返すだけでなく、現場が求める人材を確保し育成する機会を作ることが重要です。本講演では、学習院大学の滝澤氏をお招きし、「現場目線で企業人事が行うべきこと」や日々の学びを行動につなげる仕組みについてご紹介します。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

計測しやすいデータ開示に留まっている今の人的資本経営に疑問を持っている人事部および経営者・管理者の方に向けた講演です。

研修金額や研修時間などの指標は、人的資本経営の一側面しか表せていません。本来の人的資本経営とは、経営者・管理者が企業のミッションや業績目標を達成する上で、従業員一人ひとりの能力を向上させつつ、働く満足度も向上させることが目的です。そのためには、質的側面を把握することが重要だと考えています。

しかし、そうした質的側面を計測し評価するためには、現場や人事部、管理者に大きな負担が発生するため、踏み出せていない方も多いのではないでしょうか。

本講演では、AIを活用し、現場や人事部、管理者の負担を最小限にしながら、従業員の能力や興味関心の成長、すなわちコンセプチュアルスキルの成長を可視化できる仕組みを紹介します。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

今回の講演テーマを取り上げた背景は、当社のお客様の声でした。

弊社はAIを活用し、業務での情報収集を支援するツールを提供しています。このツールを「情報感度の強化に使えないか?」という問い合わせがありました。狙いを聞くと、新しい事業や技術を生み出す上でも、お客様の要望を多角的な情報から理解し、従来は解決できなかった技術的課題を、複数の情報を組み合わせることで、解決の糸口を掴める人材を育成したいというものでした。これまで、OJTで暗黙的に教育してきた知識や思考方法、すなわちコンセプチュアルスキルを、Off-JTの場で再現性を持って教育し、育成結果を把握できるようにしたい、という切実な要望です。

今回登壇する滝澤先生は、Off-JTの拡大と費用ベースアプローチではない、次の計測指標の必要性を発信しています。本講演でもその背景とこれから求められることを解説します。

仕事で活用するコンセプチュアルスキルは、未だにOJTでの教育が主流です。どのように教育され、人的資本が本当に強化されたのかを計測するためには、現場や人事部・管理者に多くの負担を強いることになります。いかに現場の直接的なメリットである情報収集を支援しながら、
結果的に従業員一人ひとりの興味関心の高まりや興味領域の可視化を
行えばいいのか。また現場の生産性を下げずに、開示したい従業員の質的側面のデータを開示するにはどうしたらいいのか、本講演で紹介します。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

政府からの人的資本経営の要請によって、多くの企業が研修金額や研修時間などの把握しやすい代替指標を採用しています。その結果、企業が本当に求めている人材の採用や能力育成の進捗が曖昧になってしまうことは大きな損失です。、それを解決するために弊社がお手伝いできることがあるのではないかと考えました。
従来のタレントマネジメントシステムで管理していたスキルや実績だけではなく、弊社であれば、把握情報、興味情報をリアルタイムで可視化可能です。
コンセプチュアルスキルの成長を可視化し、本質的な人的資本経営に踏み出したいと考えている皆さまの参加をお待ちしております。

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講演者プロフィール
田中 和生氏(たなか かずお)
ストックマーク株式会社 執行役員
株式会社日本能率協会コンサルティングにて、中期経営計画の策定や新規事業創造に従事。その後、VALUENEX株式会社で事業開発責任者として、他社との協業による新規事業開拓、日経BP等での執筆や講演によるマーケティング活動を推進。2020年にストックマークに入社、プロダクトオーナーを歴任し、現在に至る。

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