［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省
講演者インタビュー
NTTデータが語る、「自律型デジタル人材育成」
～社員のキャリア形成を支援する仕組みづくりとは～
株式会社クニエ HCM担当 ディレクター
三沢 直之氏
デジタル人材育成は、組織全体を巻き込みながら進めることが重要です。一方、従業員の能力に合わせた研修内容・プロセスを構築し、全社に浸透させることが難しいという声を多くいただきます。本講演では、NTTデータが全社で取り組むデジタル人材育成の制度をもとに、実践的なポイントを紹介します。一過性の取組みで終わらせない、各従業員のスキルに合わせた育成施策・育成プロセスを作る具体例として参考になれば幸いです。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
当社では、経営者や人事の方から以下のような悩みをお聞きします。
・DXを推進する人材が不足し、採用も進んでいない
・DX関連の研修やEラーニングの受講を推奨しているが育成が進んでいない
・スキルや人材の定義は作成し認定基準も設定したが、それ以上進んでいない
昨今、DXという言葉も目新しくなくなり、当たり前の取り組みとして推進されています。しかし、人材面の課題は払しょくされることなく、各社が打開策を暗中模索していると感じます。
本講演では、プロフェッショナル人材の育成を進めるNTTデータの事例を基に、デジタル人材育成を推進する上での課題と解決方法を紹介します。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
NTTデータでは、20年以上前から高度な専門性と変化対応力を有するプロフェッショナル人材の育成を目指し、「P-CDP」という仕組みを運用してきました。目指すべき人材像や成長の道筋を示し、社員一人ひとりの専門性とレベルを認定。社員に気づきを提供するとともに、能力開発施策や配置とあわせて「社員の自律的なキャリア形成を支援する」仕組みです。
当初は限られた人材タイプの段階別定義や認定基準の作成から始まり、年々対象とする人材タイプを増やしながら、現在、国内外のグループ会社含め多くの社員が認定されています。
現在に至る過程では、認定者の確保や制度運用の継続など、各種難題にぶつかってきました。多くの企業が現在対処している壁と似た状況に対峙してきたと言えます。本講演では、制度を安定運用させるまでの努力や、安定運用後の自律的・継続的に成果を生み出すための取り組みに触れ、グループ全体の活動にまで整備してきた歴史をご紹介します。
また、昨今はNTTデータと、そのグループ会社である当社クニエがタッグを組み、NTTグループ内外の企業への施策展開を支援しています。各社の事情に合わせた制度整備や、導入過程で見えてきた各種課題、実際の対処事例もお話しします。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
今回紹介するP-CDPは、社員が自身の能力を高め、市場価値の高いプロフェッショナルとして活躍し、それにより事業に貢献できるようになることを目的とした制度です。
私たちの講演が、皆さまの組織においても自律した社員が増え、組織と社員が共に成長していく端緒となればとても幸いです。
皆さまにお会いできることを楽しみにしています。
- 三沢 直之氏（みさわ なおゆき）
- 株式会社クニエ HCM担当 ディレクター
- 戦略系コンサルティング会社にて経営全般のコンサルティングに従事後、人材系ベンチャーにて事業企画室の室長、および現場のマネジメントに従事。銀行系シンクタンクにて人事全般のコンサルティングサービスを提供後、2018年より現職。
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