人と組織について体系的に学ぶイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2023-秋-」 
	2023年11月14(火)・15日(水)・16日(木)・17(金)・21(火)・22日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2023-秋-」トップ 講演者インタビュー 福谷 直人氏(株式会社バックテック 代表取締役CEO/産業医科大学 産業保健経営学/京都大学大学院医学研究科)インタビュー

「健康経営」の新たな取り組み 〜ミドルシニア社員の健康と労働生産性の向上〜

福谷 直人氏 photo

株式会社バックテック 代表取締役CEO/産業医科大学 産業保健経営学/京都大学大学院医学研究科

福谷 直人氏

日本の高齢化が進む中、ミドルシニア社員の健康を維持・向上させることは、組織の労働生産性を高めるための重要な要素です。本講演では、「新しい視点の転倒予防」「腰痛を代表とするフィジカル不調対策」などのミドルシニア社員の健康問題の解決策や、企業の損失となる労働生産性低下への影響について、エビデンスを基にお話しします。最新の情報と実践的なノウハウを共有し、組織の健康経営を一緒に考えるセッションにしましょう。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

本講演では、従業員の健康と労働生産性を真剣に検討し、これが企業成長の要と認識している企業の人事・労務担当者様や経営者様を主なターゲットとしています。特に、「従業員の平均年齢が高い」「健康経営の取り組みを変えたい」などのニーズがある方は必見です。日本のように人口全体の高齢化が進む社会において、高年齢社員の健康やその働き方に関する課題に直面している方々に、エビデンスに基づいた役立つ情報を多く提供いたします。

具体的には、高年齢社員においてリスクが高まっている転倒災害や高齢になるにつれて自覚症状として増えてくる肩こり、腰痛に伴う労働生産性の低下について最新情報をお伝えし、具体的な対策にまで言及します。

これらの情報を起点に、高年齢社員の健康維持・向上と組織の生産性を同時に最大化できるよう、共に議論し、良い社会を共に創り上げましょう。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

本講演では以下5点をポイントにお伝えいたします。

・高齢化と従業員の健康・生産性の関連性: 本講演では、急速に進む日本の高齢化と、それが従業員の健康および生産性に及ぼす影響に焦点を当てています。高年齢社員が多くなる中、その生産性と健康の維持は企業の持続的な成功のカギとなります。

・エビデンスに基づく情報提供: 我々が提供する情報は、単なる意見や感覚に基づくものではありません。最新の研究結果やエビデンスに基づき、実際に効果が期待できる対策や手段を紹介します。これにより、参加者は具体的かつ有効なアクションをとるための手引きを得ることができます。

・体験型のアプローチ: 講演中には、体力チェックなどの体験型セッションも取り入れています。これにより、参加者は自らの健康状態や身体機能・認知機能の現状をリアルタイムで把握し、より具体的な対策や改善点を見つけ出すことができます。

・具体的な健康課題への対処法: 転倒災害、肩こり・腰痛といった高年齢者特有の健康課題を取り上げ、それぞれの課題に対する具体的な対策や予防方法を紹介します。

・生産性低下への対策: 健康問題が生産性に与える影響について深く探り、その解決策を提供します。デジタル時代における新しい働き方やツールの活用方法も紹介します。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

私たちが直面する超高齢化社会は、多くのチャレンジを伴いますが、それと同時に新しい価値や可能性を生むチャンスでもあります。当社の存在価値は、データやエビデンスに基づく知識を共有し、各企業がそれぞれの高年齢社員をサポートし、組織、そして我が国の生産性を向上させる手助けをすることです。

健康と生産性の向上は、一夜にして達成できるものではありません。しかし、正しい知識と実践をもとに、一歩ずつ前進することで、その変化を実感する日は必ず来ます。本講演を通じて、皆さまが新しい知見やヒントを得られることを心より願っています。共に、より健康で生産性の高い働き方を実現していきましょう。

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講演者プロフィール
福谷 直人氏(ふくたに なおと)
株式会社バックテック 代表取締役CEO/産業医科大学 産業保健経営学/京都大学大学院医学研究科
藤田医科大学卒。臨床業務と修士課程を経て、京都大学で博士号取得。その後、株式会社バックテックを創業し、代表取締役CEO就任。企業の生産性向上を支援する“ポケットセラピスト”を運営。また、京都大学と産業医科大学の研究員も務め、デジタルヘルス等のエビデンスを国際論文で多数発表している。

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