講演者インタビュー
ストレスチェックや研修だけになっていませんか?
精神科産業医が教える、メンタルヘルス対策のポイント
VISION PARTNERメンタルクリニック四谷 院長/精神科医・産業医・公認心理師
尾林 誉史氏
メンタルヘルスの問題は、組織のパフォーマンスやイノベーションにも影響を与える可能性があります。その対策として、ストレスチェックや研修を行うだけではたして十分でしょうか。働く人のメンタルヘルスには組織文化や働き方、コミュニケーション等、さまざまな要因が関係しています。本講演では、企業と従業員の懸け橋として活躍する産業医の視点から、対策のエッセンスについて3つの観点から具体的事例を交えて解説します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
メンタルヘルス対策は、単にストレスチェックや社員研修を行うだけでは不十分です。組織文化や働き方、コミュニケーションやリーダーシップなど、様々な要因が関係しています。また、定量的かつ定性的な評価を行うことも重要です。今回のセミナーでは、「メンタルヘルス支援業務フローについて」「産業医の活用・連携」「早期相談体制の構築」の3つの視点から経営戦略としてのメンタルヘルス対策を解説します。事例などの具体例を含めてお話ししますので、メンタルヘルス対策を強化したい方はもちろん、現在のメンタルヘルス支援体制の実効性に課題を抱えている方にぜひご参加いただきたいです。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
注目すべきポイントは「メンタルヘルス支援業務フローを周知する重要性」「産業医の活用・連携」早期相談体制の構築」の3点です。
社員がメンタルヘルスの問題に直面したときに、どのような手順で対応するかを明確にして周知することが大切です。予防、発見、対応、復帰の各段階において、明確な役割分担と連携体制を構築し、フローを全社員に周知し、適切なケアが受けられるようにします。フローを確立することで、社員は自分の状態に応じて適切なケアを受けることができます。経営者や管理者は、社員のメンタルヘルス状態を把握しやすくなり、必要な場合は外部の専門機関等と連携することができます。
産業医の活用・連携を通して効果的・効率的な産業保健活動を進めることで、働く人の心身の健康だけでなく、組織のパフォーマンスやイノベーションにも貢献することが可能です。また、多職種のチームとして取り組むことが望ましいとされる産業保健活動において、産業医は事業場内外の関係者をつなぐ役割も担います。従業員がメンタルヘルスの問題を抱えていることに気づいたときに、気軽に相談できる仕組みが必要です。早期相談体制を整備することで、従業員は自分の心の悩みを早期に打ち明けることができます。また、相談窓口は、従業員に必要な支援やケアを提供するだけでなく、社員の個人情報やプライバシーを保護し、信頼できる相談相手として寄り添ってくれるメンターのような存在が求められます。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
精神科産業医として、多くの企業のメンタルヘルス対策に関わってきた講師が、その経験をもとに他社の事例やノウハウを共有します。メンタルヘルス対策は、従業員の健康や幸福感だけでなく、企業の生産性や競争力にも大きく影響します。そのため、経営戦略の一部として取り組む必要があります。
このセミナーでは、メンタルヘルス対策の目的や効果、実施方法や評価指標などについて、具体的かつ実践的な内容を学べます。 お役に立てる内容かと思いますので、ぜひご参加ください。
- 尾林 誉史氏(おばやし たかふみ)
- VISION PARTNERメンタルクリニック四谷 院長/精神科医・産業医・公認心理師
- 東京大学理学部化学科卒業後、(株)リクルートに入社。退職後、弘前大学医学部医学科に学士編入し、東京大学医学部附属病院精神神経科に所属。現在、VISION PARTNERメンタルクリニック四谷の院長を務めながら、23企業にて産業医およびカウンセリング業務を担当。メディアでも精力的に発信を行なっている。
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