人と組織について体系的に学ぶイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2023-秋-」 
	2023年11月14(火)・15日(水)・16日(木)・17(金)・21(火)・22日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2023-秋-」トップ 講演者インタビュー 松田 浩一氏(NS人材教育㈱ 代表取締役)インタビュー

コミュニケーション不全には「根本的な原因」があった
~成果の出るコミュニケーション施策の要件とは?~

松田 浩一氏 photo

NS人材教育㈱ 代表取締役

松田 浩一氏

組織・個人のコミュニケーションに関してさまざまな取り組みを実施してきたにもかかわらず、関係性が変わらず、成果も出ないという問題があります。なぜか? そこにはコミュニケーションにおける「根っこの問題」があります。本講演では、どん底だった営業チームを社内表彰されるまでに導いた私の営業マネージャー時代の体験なども交えて、「コミュニケーションにおける根っこの問題」と「効果的な施策」についてお伝えいたします。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

組織・個人のコミュニケーション力(関係構築力)に関する「課題」と言われても、「自社のコミュニケーション課題(施策)」のイメージは百社百様だと思います。そんな中でも以下のような課題やお悩みに心当たりのある方は、何かしら有益な情報を提供できると思います。

(1)新人・若手にコミュニケーション力研修を実施しているものの「一生役立つレベル」には至っていない
(2)リーダー・MGR向け教育実施後も、メンバーの行動変容、チームの業績変容にまで至っていない
(3)1on1が上手く機能していない。上長側が「聴く」ことの本質、「根っこの問題」を押さていない
(4)営業研修を実施しているが、スキルの意識化・定着化はもちろん、期待する成果にまで至っていない
(5)「この研修は良かった。企画してくれてありがとう」と主催者側が感謝されることは滅多にない

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

「コミュニケーションにおける根っこの問題」とは何か。IT関連の上場企業でマネージャーをしていた時の体験談などを交えてお伝えいたします。また、その後さまざまな企業で教育・研修を実施していくなかで気付いた「効果的な施策」についても紹介します。

この「コミュニケーションにおける根っこの問題」に気付かなければ、いくらコミュニケーションの知識やスキルを付与し、グループワークを実施しても効果は限定的です。時には「焼け石に水」施策になってしまいます。また記憶という観点においても短期記憶に留まり、時間の経過とともに学習内容も忘れ去られてしまいます。

また「効果的な施策」という観点では、すべての施策の成否のカギを主催者側だけが握っているわけではありません。もっと率直にいえば、受講者側に「学ぶ姿勢」がなければ、いくら素晴らしい研修カリキュラム、指導者、LMSなどのプラットフォームを整備しても、「学習の質」が高まることはありません。ではどのようにして受講者側の「学ぶ姿勢(学習の質)」を高めることができるのでしょうか。

当社では、パリッシュの「学習経験の質モデル」にそれらのヒントがあると思っています。本講演では単にパリッシュの理論をお伝えするだけでなく、実際に当社が10年以上現場で取組んできたことが、偶然にもパリッシュの理論(効果的な施策)に通じていたという観点からお話しいたします。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

今回、創業以来、初めて弊社サービス(研修)を大々的にPRすることにしました。なぜなら、これまでの経験や実績などを踏まえ、どこに出しても恥ずかしくないレベルに到達したと考えたからです。創業当初「俳優トレーニング?ふざけんな!こっちは真剣にビジネスしてるんだ!」と怒鳴られたことがありました。またある時は「私は面白いと思うんですけど、経営層を説得するのは難しいと思います(実績面も乏しいので)」と人事担当者様に言われたことも一度や二度ではありません。

それでもこれまでご縁のあった方々のお陰で、ここまで辿り着くことができました。今回のHRカンファレンスを機に、新たな出会いがあることを楽しみにしています。

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講演者プロフィール
松田 浩一氏(まつだ ひろかず)
NS人材教育㈱ 代表取締役
大学卒業後、6年間東京で俳優活動に従事。自身で劇団を運営し、脚本・演出なども手掛ける。その後、ビジネスの世界に転身。IT関連の上場企業では営業マネージャーに昇格。メンバーを率いて年間最優秀賞を受賞。俳優メソッドを活かしたメンバー育成手法を研修カリキュラムとして体系化。2012年に独立し現在に至る。

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