［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省
講演者インタビュー
テクノスジャパン流パフォーマンスマネジメントの実践～OKR等の施策を融合させた人事制度の抜本的変革～
株式会社テクノスジャパン 代表取締役 社長執行役員
吉岡 隆氏
「DXでつながる社会の未来を切り拓く」を企業理念に、企業のデータドリブン経営を支援するビジネスを推進するテクノスジャパン。理念実現の鍵は従業員の自律性とエンゲージメントの向上と定め、OKR策定を軸に評価制度や組織マネジメント方法の抜本的な変革を実施しました。本講演ではテクノスジャパンの吉岡氏をお呼びし、OKR等の施策が抜本的な改革にどのような影響を与えたのかをご紹介します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
当社はDX推進サービスを提供していますが、すさまじい環境変化の中でDX競争に打ち勝っていくためには、優秀な人財をひきつけ、維持し、自律的な行動を促進することが不可欠です。そのためには、従業員一人ひとりのエンゲージメントを高めることが経営の最重要課題となるといっても過言ではありません。
従業員のエンゲージメントを高めるためには、従来のMBOに基づく管理型のマネジメントではなく、自律的なチャレンジを促す支援型のマネジメントに転換することが必要と考えました。そこで、自律とエンゲージメント向上に着眼したパフォーマンスマネジメントの導入を決めました。
今回の講演では、「従業員の自律とエンゲージメント向上」「管理型から支援型へのマネジメント転換」といった課題に取り組むために、当社が行ってきた人事制度改革についてご紹介したいと思います。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
人事制度改革に関して情報収集をしていく中で、OKRという考え方に出会いました。OKRとは、高い目標を自律的に立て、そこに向けてチャレンジしていくという目標設定の方法です。そこで、OKRのエッセンスをいかに人事制度に取り入れるかを検討してきましたが、既存の評価の枠組みの発想からなかなか抜け出すことができず、苦慮していました。
その中で、従来の人事制度の枠組みにとらわれるのではなく、パフォーマンスマネジメントという発想を取り入れることが有効であることに気づきました。OKR・1on1・360度フィードバック・人財開発会議・エンゲージメントサーベイといった取り組みをトータルに導入することによって、OKR単体ではなく各制度が影響しあうことで、大きな効果が得られることを確信しました。
本講演では、パフォーマンスマネジメントを核とした、テクノスジャパン流の人事制度改革がいかなるものか、具体的な内容をお伝えします。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
業種・業界は異なっていても、当社と同様の課題を抱えてている企業は少なくないと思います。
率直なお話をいたします。当社の経験から人事制度変革のヒントを持ち帰っていただけますと幸いです。
- 吉岡 隆氏（よしおか たかし）
- 株式会社テクノスジャパン 代表取締役 社長執行役員
- 1999年テクノスジャパン入社。開発・管理など多岐にわたる業務を経験。様々な領域の役職を歴任後、2017年に代表取締役社長（現：代表取締役社長執行役員）に就任。ERP、CRMに続く第三軸として 自社開発のCBPを事業化。お客さま企業のデータドリブン経営に伴走し、繋がる社会の未来を切り拓く事業を推進。
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