株式会社保健同人社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中島 敏樹、以下保健同人社）と株式会社ヒューマネージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齋藤 亮三、以下ヒューマネージ）は、2019年ストレスチェック実施状況総括にて、近年注目を集めている“プレゼンティーズム”評価を使った組織活性度分析の結果を発表しました。本調査は、NPO法人健康経営研究会 理事長 岡田邦夫先生との共同調査で、60万人の大規模なものとなります。

【ポイント】
これからの組織の生産性向上は、プレゼンティーズム（出勤しているにもかかわらず、心身の健康上の問題でパフォーマンスが落ちている状態）への対応がカギを握る。

1/4の従業員が、本来よりも低い「75%未満」のパフォーマンスで勤務。
特に“女性”と“若年層”への対応が必要。

■通常の「75%未満」のパフォーマンスで勤務している従業員が、1/4を占める。
過去4週間の仕事の実績について、通常の状態を100%として評価してもらったところ、「100%以上の状態で勤務できている」と回答した割合は1割（11.1%）にすぎず、残り9割の従業員は、何らかの心身の健康上の問題によって、本来のパフォーマンスを発揮できていないことがわかりました。
特にパフォーマンスが低下している状態である、通常の「50%未満」「50～75%未満」と回答した従業員が1/4（25％）を占めており、組織の生産性にマイナスの影響を及ぼしていると考えられます。

■本来のパフォーマンスを発揮できていないのは、特に“女性”“若年層”に多い傾向。
上記の結果を、性別×年代別に詳しくみると、（1）どの年代も、男性よりも女性のほうが、本来のパフォーマンスを発揮できていないと回答する割合が高く、（2）年代が若くなるほど、本来のパフォーマンスを発揮できていないと回答する割合が高くなる傾向がみられました。プレゼンティーズムへの対応を考える際、“女性”“若年層”へのアプローチが重要と考えられます。

＜TEAMS EAPコンサルタントの考察＞
“プレゼンティーズム”（疾病就業）は、近年、組織の活性度・労働生産性を測る指標として注目されています。
保健同人社とヒューマネージは、昨年、NPO法人健康経営研究会 理事長 岡田邦夫先生との共同研究として、プレゼンティーズムを科学的に評価する尺度を開発しました。今回の組織活性度分析は、この尺度を用いています。
プレゼンティーズムは、①ストレスの原因にどう対処するか（コーピング）、②人付き合いの技術（ソーシャルスキル）と関連性があることがわかっており、特に①コーピングについては「認知による対処」、②ソーシャルスキルについては「マネジメントスキル」との高い関連性がみられます。これらのスキルの向上を図ることで、プレゼンティーズムの改善～組織の生産性向上が期待できるといえます。
今回の分析をもとに、組織の生産性向上、健康経営実現に向け、より効果的な取り組みをご支援していく所存です。

＜調査内容の概要＞
テーマ：2019年度 ストレスチェック実施総括
　　　　－組織結果分析（プレゼンティーズム）調査概要
調査対象者：合計615,358名
調査期間：2018年12月～2019年11月
調査方法：ストレスチェック実施時に、独自アンケート項目として“プレゼンティーズム”評価設問を加えて実施。用いた調査票の種類、および内訳は以下の通り。
・『Co-Labo 57』（簡易調査票 標準版）、および『Co-Labo 57+』（簡易調査票 標準版+人材育成尺度を追加）、『Co-Labo 78』（TEAMS が提供する人材育成・組織開発対応版調査票）、『Co-Labo 80』（新職業性ストレス簡易調査票対応版）の調査結果から、それぞれ集計・分析

＜本件に関するお問い合わせ＞
株式会社保健同人社
業務グループ 広報担当: 内藤（ないとう）
e-mail ：pm_info@hokendohjin.co.jp
tel ：03-3234-6111　fax ：03-3234-6110

株式会社ヒューマネージ
広報グループ 担当：山口（やまぐち）
e-mail ：info@humanage.co.jp
tel ：03-5212-7170　fax ：03-5212-7180

 

◆本リリースの詳細は、こちら(PDF)をご覧ください。

（株式会社ヒューマネージ ／1月23日発表・同社プレスリリースより転載）

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