2019/03/20

睡眠負債を抱えがちな業界はITや不動産業界、業種では営業や専門職で睡眠不足が顕著～『日本人の睡眠負債実態調査』：O:

睡眠・体内時計ベンチャーの株式会社O:は睡眠の日（3月18日）に日本人の睡眠負債、睡眠時間の不足の実態調査をアンケートなどの主観データではなく、O:SLEEPから取得した客観的睡眠データを元に行いました。

睡眠負債、睡眠時間の不足は生産性の低下やメンタル状態の悪化など、個人だけではなく家庭や企業、さらには日本という国全体に大きな損失をもたらしています。

米国のシンクタンク、ランド研究所の調査によると、睡眠負債/睡眠時間の不足によるGDPの損失は米国だけで全体の2.3％に相当する約45兆円もの規模に昇るといいます。ここ日本においても、GDPの2.9%に相当する約15兆円が失われているといいます。

今回はそんな睡眠負債/睡眠時間の不足の実態調査を、先進国の中で2番目に睡眠時間が短いと言われる日本で実施しました。従業員の睡眠データを分析し、メンタル不調による休退職を削減する「O:SLEEP」の提供および研究開発を行っている睡眠・体内時計ベンチャーの株式会社O:(オー、本社：東京都目黒区、代表取締役社長：谷本潤哉、以下「O:」)は、2018年睡眠の日（3月18日）のO:SLEEP（オースリープ）のリリースから1周年を記念して、企業の会社員の睡眠負債、睡眠時間の不足の実態調査をアンケートなどの主観データではなく、アプリケーションから取得した客観的睡眠データを元に行いました。元号は変わるけれど、会社の働き方は本当に変わったのでしょうか。

【主な調査結果】