健康経営の一環として、従業員に朝食の提供を行う企業が増えている。

 

ヤフーでは、2017年3月から、朝食の無料提供をトライアルで実施している。同社は以前から社食で栄養バランスの取れたメニューや低カロリーメニューなどを提供しており、食事を通じた従業員の健康支援を行っている。

 

また、マクロミルでは、朝食企画「シャッフルモーニング！」を実施。「出身や住まいが同じ地域の人」「学生時代の部活が同じ人」など、さまざまなテーマで参加者を募り、朝食を取りながら交流を行っている。提供されるのは野菜ソムリエなどのアドバイスをもとに開発されたオリジナルメニューで、社員の健康促進とコミュニケーション活性化につながっているという。

 

この他にも、伊藤忠商事やLINE、オプトなど、複数の企業が従業員への朝食の無料提供を実施している。

 

厚生労働省が昨年9月に発表した調査によると、朝食の欠食率は20代で最も高く、男性37.4％、女性は23.1％だった。朝食を抜くと、脳のエネルギーとなるブドウ糖が不足し、集中力や記憶力の低下にもつながる。働き方改革が進み、多くの企業が生産性向上に取り組む中で、「食事」の面から従業員の支援を行う動きは、ますます活発になるだろう。

 

（『日本の人事部』編集部）

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