日本の人事部「HRカンファレンス2016-秋-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2016年11月15日(火)・16日(水)・17日(木)・18日(金)開催 [会場]大手町サンケイプラザ [後援]厚生労働省

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<11/15(火)>
11/15(火)
9:30 -
11:30
ワークショップ[WS-1] 受付終了

介護離職防止!相談しやすい風土と介護に直面しても活躍できる職場作りのポイントとは
※本特別講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。

年間10万人の介護離職者がおり、今後、親の介護に直面する従業員は確実に増えていきます。介護対策は女性活躍推進や働き方改革の突破口としても有効です。これから仕事と介護の両立支援を進めたい企業様へ、介護離職防止に向けた「相談しやすい風土作り」、そして「介護に直面しても活躍し続けられる職場作り」まで一連のフローと効果的な施策実行のポイントをワークショップ形式でお伝えします。

↑この講演に期待できること】

●介護離職防止に向け、人事に求められる介護施策フローがわかる
●介護の知識が無い方も、本ワークショップ一回で介護の基礎知識を身に付けることができる
●他社の具体的な取り組み事例や動向などをワークショップで意見交換及び情報収集できる


セントワークス株式会社 ワーク・ライフバランスコンサルタント

一之瀬 幸生氏

【一之瀬 幸生氏プロフィール】
(いちのせ さちお)旅行会社時代に海外で家庭を大切にしている人々と接する度に長時間労働が恒常化している日本の働き方に疑問を持ち働き方見直しを進める。更にワーク・ライフバランスを普及したいと考えセントワークスに入社。企業、自治体で研修や働き方見直しを進める。株式会社ワーク・ライフバランス加盟コンサルタント。
11/15(火)
14:20 -
15:30
特大会場[B] 受付終了

経営戦略としての「働き方改革」「健康経営」
※本特別講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。

従業員の「働き方改革」「健康増進」を経営戦略の一つとして実践する企業が増えています。従業員が健康であることが生産性の低下を防ぎ、永続的な企業価値向上につながると認識しているからです。本セッションではカゴメ、伊藤忠商事という、従業員の健康増進に関する取組みで知られる2社をお迎えし、明治大学専門職大学院教授の野田稔氏の司会で、従業員の「働き方改革」「健康増進」を経営戦略としてどのように行えばいいのか、議論します。(協賛/株式会社チームスピリット)

↑この講演に期待できること】

●健康経営がどのように生産性や業績の向上につながっていくのか、知ることができる
●真の「働き方改革」を実現するために、企業の人事トップは具体的に何を行ってきたのかが聞ける


カゴメ株式会社 執行役員経営企画本部 人事部長

有沢 正人氏

【有沢 正人氏プロフィール】
(ありさわ まさと)1984年に協和銀行(現りそな銀行)に入行。 銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。2004年にHOYA株式会社に入社。人事担当ディレクターとして全世界のHOYAグループの人事を統括。全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任。グローバルサクセッションプランの導入等を通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築する。2009年にAIU保険会社に人事担当執行役員として入社。ニューヨークの本社とともに日本独自のジョブグレーディング制度や評価体系を構築する。2012年1月にカゴメ株式会社に特別顧問として入社。カゴメ株式会社の人事面でのグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。2012年10月より現職となり、国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者となる。

伊藤忠商事株式会社 人事・総務部長(兼)人事考査室長

垣見 俊之氏

【垣見 俊之氏プロフィール】
(かきみ としゆき)1990年慶応大学経済学部卒業後、伊藤忠商事入社と同時に人事部に配属。1995年10月から実務研修生として約1年半ニューヨークに派遣。帰国後、人事考査・労務問題・職務給制度導入・組合対応など、人事制度全般を担当。2003年より、4年間伊藤忠米国会社のDirectorとして再度ニューヨークに駐在。HRデューデリや北米地域の人事戦略全般を担当すると共に経営企画も兼任。帰国後2008年4月より伊藤忠におけるグローバル人材戦略全般の構築・推進、また、2011年4月からは本社のダイバーシティ推進も兼任。2012年4月より、企画統轄室長として人事・総務全般の戦略・企画立案を担当。2016年4月より現職

明治大学専門職大学院 グローバル・ビジネス研究科 教授/一般社団法人社会人材学舎 塾長

野田 稔氏

【野田 稔氏プロフィール】
(のだ みのる)一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。野村総合研究所、リクルート新規事業担当フェロー、多摩大学教授を経て現職に至る。大学院において学生の指導に当る一方、大手企業の経営コンサルティング実務にも注力。2013年に社会人材学舎を設立、ビジネスパーソンの能力発揮支援に取り組む。専門は組織論、経営戦略論、ミーティングマネジメント。
11/15(火)
16:00 -
18:00
ワークショップ[WS-3] 受付終了

社長命令で待ったなし!結果重視の働き方改革「仕事の高密度化習慣ワークショップ」
※本特別講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。

社長命令ですぐに結果を出す必要がある、結果と定着重視の会社からの依頼が増えています。長時間残業は働き方の習慣の結果です。ホワイトカラーの生産性向上は個人の習慣を変えなければ根本対策になりません。残業削減、生産性向上が急務の企業向けに具体的な施策をご紹介します。ワークショップでは高密度化研修の一部をご体験いただきます。

↑この講演に期待できること】

●自社の「働き方改革」推進のヒントが得られる
●具体的な全社施策と社員への施策が知れる
●他社事例を元に自社への取り組みのヒントが得られる


習慣化コンサルティング株式会社 代表取締役

古川 武士氏

【古川 武士氏プロフィール】
(ふるかわ たけし)関西大学卒業後、日立製作所などを経て2006年に独立。日本で唯一の習慣化をテーマにしたコンサルティング会社を設立。オリジナルの習慣化理論・技術を基に、働き方改革としての「仕事の高密度化」、行動定着支援を行っている。著書は全13冊計40万部を超える。また、中国での習慣化プロジェクトもスタートしている。
<11/16(水)>
11/16(水)
15:40 -
16:40
特別講演[F-4] 受付終了

今から備える大介護時代の経営リスク――ライオンの「仕事と介護の両立」施策から考える
※本特別講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。

介護に直面したら「仕事を続けられないと思う」と回答する従業員は、35.2%。今後、介護を担う社員が急増した際にも経営パフォーマンスを維持・向上するためには、自社の介護実態把握、従業員の仕事と介護の両立準備、生産性や働き方などのマネジメント変革を行っていく必要があります。ライオン株式会社の施策をご紹介し、今からはじめる「仕事と介護の両立推進」について考えます。

↑この講演に期待できること】

●「仕事と介護の両立支援」を経営課題として捉える必要性を感じてもらえる
● ライオンの実践事例を担当者から直接聞くことができる
●「仕事と介護の両立支援」は人事施策として具体的に何をすればよいのか? がわかる


株式会社wiwiw(ウィウィ) 社長執行役員 / 昭和女子大学客員教授 経営管理学博士

山極 清子氏

【山極 清子氏プロフィール】
(やまぎわ きよこ)株式会社資生堂に在籍中、本社において女性活躍・男女共同参画の推進、両立 支援及び働き方改革を行う。また現在まで約1,000社に対し、働き方、ダイバー シティ・マネジメント等を提案し、女性活躍を推進している。
著書に、『女性活躍の推進  ~資生堂が実践するダイバーシティ経営と働き方改革~』がある。

ライオン株式会社 人事部 副主席部員

服部 雅茂氏

【服部 雅茂氏プロフィール】
(はっとり まさしげ)東京理科大学卒業。ライオン株式会社に入社後、研究職にて製品開発に従事。その後、労働組合役員専従、関係会社出向により人事労務を経験。2007年より人事部にて、人事制度改定や福利厚生制度設計など労使一体の諸政策に取組む。2014年よりダイバーシティ関連を担当し、現在、女性活躍推進や介護者支援を推進中。
11/16(水)
16:50 -
18:10
特大会場[F] 受付終了

日本の働き方はなぜこうなったのか
―― その強み弱みと本質的課題を考える
※本特別講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。

政府はいま経済再生と一億総活躍のために、日本の働き方を本気で改革しようと考えています。そして、すでに先進企業の事例や先行企業でのさまざまな取り組みが見えてきました。しかしこの問題を、経営の本質的な問題として経営幹部が十分腹落ちして理解できているでしょうか。今回は具体的解決手法ではなく、日本の働き方がなぜこうなってきたのかを、歴史的背景や科学的視点から多面的に考察してみたいと思います。

↑この講演に期待できること】

●「働き方改革」を進めていくうえで重要な、「働き方」に関する基本的情報を知ることができる
●歴史や科学など、さまざまな視点から、人事にとって必要な「教養」を身につけることができる


慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授

高橋 俊介氏

【高橋 俊介氏プロフィール】
(たかはし しゅんすけ)1954年生まれ。東京大学工学部卒業、米国プリンストン大学工学部修士課程修了。日本国有鉄道(現JR)、マッキンゼー・ジャパンを経て、89年にワイアット(現タワーズワトソン)に入社、93年に同社代表取締役社長に就任する。97 年に独立し、ピープルファクターコンサルティングを設立。2000年には慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授に就任、11年より特任教授となる。主な著書に『21世紀のキャリア論』(東洋経済新報社)、『人が育つ会社をつくる』(日本経済新聞出版社)、『自分らしいキャリアのつくり方』(PHP新 書)、『プロフェッショナルの働き方』(PHPビジネス新書)、『ホワイト企業』(PHP新書)など多数。
<11/17(木)>
11/17(木)
15:40 -
18:00
特別セッション[SS-3] 受付終了

男女それぞれの視点から考える、これからの働き方
※本特別講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。

今、男女それぞれの視点から、そろそろ本気でこれからの働き方を考える時期に来ているのではないでしょうか。本セッションでは、「男性学」の旗手である武蔵大学の田中氏、「女性活躍」に詳しいリクルートワークス研究所の石原氏、働き方改革の先進的企業であるサイボウズの中根氏が登壇。これからの働き方について議論します。

↑この講演に期待できること】

●「働き方」のトレンドや「働き方改革」の実例を学べる
●他社の参加者と「働き方」について議論できる
●パネリストに直接じっくり質問できる


リクルートワークス研究所 Works編集長

石原 直子氏

【石原 直子氏プロフィール】
(いしはら なおこ)都市銀行、コンサルティング会社を経て2001年7月にリクルートワークス研究所に参画。人材マネジメント領域の研究員として、これまでに女性リーダーの育成、ダイバーシティ&インクルージョン、リーダーシップ開発などの研究にとりくんだ。2015年から研究所の機関誌「Works」の編集長を務める。著書に『女性が活躍する会社』(共著、日経文庫)がある。

サイボウズ株式会社 執行役員 事業支援本部長

中根 弓佳氏

【中根 弓佳氏プロフィール】
(なかね ゆみか)1999年、慶応義塾大学(法学部法律学科)卒業後、関西の大手エネルギー会社に入社。2001年、サイボウズ株式会社に入社。知財法務部門にて著作権訴訟対応、契約、経営、M&A法務を行った後、人事においても制度策定や採用を中心とした業務に従事。法務部長、事業支援本部副本部長を歴任し、財務経理などを含め、これら全般を担当。2014年 8月より執行役員 事業支援本部長に就任(現任)。

武蔵大学 社会学部 助教

田中 俊之氏

【田中 俊之氏プロフィール】
(たなか としゆき)武蔵大学社会学部助教、博士(社会学)。1975年、東京都生まれ。社会学・男性学・キャリア教育論を主な研究分野とする。著書に『男性学の新展開』青弓社、『男がつらいよ―絶望の時代の希望の男性学』KADOKAWA、『〈40男〉はなぜ嫌われるか』イースト新書、『男が働かない、いいじゃないか!』講談社プラスα新書、小島慶子×田中俊之『不自由な男たち――その生きづらさは、どこから来るのか』祥伝社新書がある。「日本では“男”であることと“働く”ということとの結びつきがあまりにも強すぎる」と警鐘を鳴らしている男性学の第一人者。
<11/18(金)>
11/18(金)
9:30 -
10:30
特別講演[J-1] 受付終了

先進企業の事例に学ぶモバイル教育の可能性
※本特別講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。

9,500社以上の企業の人材開発を支援する中で感じた、これからの時代に合わせた
人材開発の考え方を先進事例と共にお伝えしていきます。

仕事のスピードが高速化し、仕事の納期が短縮化されていく中で如何にして学習
する時間を捻出するか、学習したことを如何にして行動に結び付け習慣化していくか。
その解決策としてのモバイル学習の可能性と課題を皆さんと考えていきます。

↑この講演に期待できること】

●いつも「時間がない」といって学習できない社員たちに、どうやって学習を習慣化させればいいかがわかる
●最新のモバイル学習の事例と、今後の可能性を知ることができる


トーマツ イノベーション株式会社 人材戦略コンサルティング第二本部 副本部長

髙橋 豊氏

【髙橋 豊氏プロフィール】
(たかはし ゆたか)人材育成、組織開発分野全般に渡ってIT産業、製造業の大企業から中堅企業を中心にコンサルティング業務に従事。
500社以上の企業に対するコンサルティング・研修実績がある。コンサルティングテーマは、組織診断、組織開発など多数。
『場のマネジメント実践技術(東洋経済新報社)』など執筆も行っている。

※プログラムは予告なく内容などを変更することがございますので、予めご了承ください。

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