講演者インタビュー
ハラスメント行為者に自覚と行動変容を促す
パワハラ対策に効果的な「フィードバックアプローチ」とは
株式会社マネジメントベース 代表取締役
本田 宏文氏
パワハラをしている人のうち本人が自覚している割合はわずか4分の1で、多くの人は加害者としての自覚がありません。ハラスメントを自覚させ行動を変えるにはどのような施策を講じればよいのでしょうか。本講演では1万人に実施した調査・研究データを基に、「パーソナリティ」の観点からどのような人材・環境がリスクをはらんでいるのかや対処法など、ハラスメントの未然予防への取組みを具体的な事例を交えてご紹介します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
「ハラスメントをなくすための効果的な手法を探している」「パワハラ研修を実施しているが、参加者が他人事だと思っているようで、効果が薄いと感じている」「管理職者にはハラスメントを自分事として捉え、真摯に行動変容に取り組んでほしい」などとお考えになっている人事担当者様、コンプライアンス、ハラスメント関連部門の担当者様を対象としています。
パワハラ・セクハラなどのハラスメントや、社内における不正・不祥事といったコンプライアンスリスクについて、それらの背景や人的側面に焦点をあてて何か有効な対策が打てないかと感じている方に、お聞きいただきたい内容です。
先述のように、特にハラスメントに関しては、行為者に自覚が乏しいのが特徴です。「わかっている」「俺は大丈夫」という自覚の浅い管理職に向けた対処法をお探しの方にとって参考になると思います。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
当社で実施した1万人の社会人アンケート結果などをもとに、ハラスメント発生の背景やメカニズムに関する考察をご紹介します。コンプライアンスリスクに関しては、同分野の初級者を対象に、各種理論を中心にご紹介します。
その上で、当社で実施している個人別ハラスメント・コンプライアンスリスク診断レポートを活用した、管理職へ自覚を持たせる、未然予防への取組み事例をご紹介します。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
「ハラスメントの定義が難しい」「パワハラと指導の線引きについて知りたい」といった基礎的なニーズに留まらず、管理職者の意識や行動レベルまで変革していく手法を一緒に考えていきましょう。私たちの取り組みが、変革のきっかけや参考になれば幸いです。
- 本田 宏文氏(ほんだ ひろふみ)
- 株式会社マネジメントベース 代表取締役
- 慶應義塾大学修士課程修了後、(株)野村総合研究所にて15年間、人材と組織に関する診断・コンサルティングに従事。その後、人材と組織のアセスメントを専門とする(株)マネジメントベースを設立。2009年には日本初、新型うつへ対応した適性検査をリリースするなど企業ニーズに応じた各種アセスメントを開発・提供。
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