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日本の人事部「HRカンファレンス2024-秋-」 
				2024年11月6日(水)・7日(木)・8日(金)・12日(火)・13日(水)・14日(木)開催

[主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2024-秋-」トップ 講演者インタビュー 鳥居 陽平氏(アドバンド株式会社 クリエイティブ・ディレクター)インタビュー

周年を機に取り入れられる人的資本施策
組織をワンチームにする「会社の歴史」のまとめ方

鳥居 陽平氏 photo

アドバンド株式会社 クリエイティブ・ディレクター

鳥居 陽平氏

人的資本を高める起爆剤として有効なのが、会社の節目を祝う「周年事業」です。しかし、単なる“お祝い”で終わらせる企業が多く、勿体ないと感じています。周年を機に会社の歩みを棚卸しすることは、従業員全体で未来に向かう目線合わせにつながります。本講演では、周年事業の目的や進め方のほか、プロジェクトの要となる「会社の歴史」の編集方法、ストーリーのつくり方など、すぐに役立つアイデアやヒントをお話しします。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

「設立○周年を迎えるから企画を考えてほしい」と上司や経営陣からいきなり任命されたような経験はありませんか?担当者にとって、周年プロジェクトの経験がないばかりか、他社に学ぼうにも周年事業の実態はベールに包まれているケースが多く、ベストプラクティスといえる事例を目にすることは難しいものです。何から手をつければいいのか? どうやって進めればいいのか? たくさんの不安や疑問がつきものではないでしょうか。多くの企業にとって、30周年や50周年といった「節目」の年は、これまでやってきた事業のふり返り(歴史)、自社のDNAをふまえた強みや弱みの把握(現在)、将来の計画やビジョンの再考(未来)といった、企業価値を改めて見直すのに絶好の機会です。周年事業の担当者だけでなく、「最近、エンゲージ・サーベイの結果が思わしくない」「働き方改革やコロナ感染でコミュニケーションが減った」など、組織開発に関心のある方に役立つと思います。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

一般的に周年事業といえば、どんなアイデアが考えられるでしょうか。記念イベントを開催する、社史や周年サイトを作成する、TVCMや新聞広告を出稿する。あるいは、思い切って社名・ロゴを刷新する、パーパスやスローガンほか新たなMVVを策定するといった会社もあります。しかし、せっかくの周年という機会が、楽しいだけの刹那的なイベントや、単なるPRやプロモーションに終始してしまえば、長期的な効果的は見込めません。経営陣は盛り上がっているけれど、社員はシラけムード……。そんなケースは決して少なくないからです。そこで、私たちがおすすめする方針は、「周年事業をきっかけに、人的資本の最大化をめざす」こと。会社や他部門への理解が深まり、社内コミュニケーションが活発になる。社員一人ひとりが自分ごととして会社の未来をとらえ、モチベーションが高まる。周年がそんなきっかけになれば、社内の活性化につながるでしょう。人的資本への注目が高まるなか、未来への成長の足がかりとして効果を発揮する周年事業が実現するはずです。加えて、この講演では周年プロジェクトの企画を考えるうえで、さまざまな選択肢のなかから、自社にふさわしいプロジェクトを検討するヒントもお伝えします。周年はあくまで「通過点」にすぎません。サステナビリティが注目されるなか、企業の持続的な成長にむけた周年事業について、皆さんといっしょに考えたいと思います。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

会社が設立してから、10年や30年、ましてや50年、100年と事業をつづけてきたことは、非常に名誉なことです。また、知識社会といわれる今、企業の未来は人的資本の成長にかかっていると言っても過言ではありません。そこで、周年という大切な「節目」において企業ブランドを改めて見直してみませんか。自社の歴史をふり返りながら自社の強みやDNAを共有し、ともに未来を描くきっかけにできれば、周年事業を有意義なものにできるはずです。人的資本を最大化する周年事業とはなにか。自社にとって活用できるノウハウを一つでも二つでも、お持ち帰りいただければと思います。講演当日、お会いできることを楽しみにしています!

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講演者プロフィール
鳥居 陽平氏(とりい ようへい)
アドバンド株式会社 クリエイティブ・ディレクター
アパレルやアウトソーシング業界を経て、2014年入社。入社後はデザイナーとして、社史や社内報、リクルートサイトなどの制作物を手がける。印刷物・ウェブサイト・動画といった、多彩なメディアを活用したプランニングが得意。現在は、企業の組織づくりやブランディングほか、サステナビリティ関連の提案にたずさわる。

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