人と組織について体系的に学ぶイベント
ゲストさん ログイン

日本の人事部「HRカンファレンス2024-秋-」 
				2024年11月6日(水)・7日(木)・8日(金)・12日(火)・13日(水)・14日(木)開催

[主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2024-秋-」トップ 講演者インタビュー 原 佳弘氏(Brew株式会社 代表取締役/組織発酵学® 蔵人(プロデューサー)/中小企業診断士)インタビュー

エンゲージメントを高める自律人材育成の3つのポイント
~主体性開発プログラムの実践結果から~

原 佳弘氏 photo

Brew株式会社 代表取締役/組織発酵学® 蔵人(プロデューサー)/中小企業診断士

原 佳弘氏

エンゲージメント向上のための施策は様々ありますが、中でも社員が自律性を持って働くことも重要な点の1つです。しかし、自信がない、出る杭になりたくないなど、主体性を発揮することに消極的な人も少なくありません。本講演では、これまで実践してきた研修プログラムの実践結果を基に、個人の主体性開発のブレーキ要因と「探索」「経験」「自己評価・受容」といった自律人材育成のポイントを具体的な事例を交えてお伝えします。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

エンゲージメント向上は人的資本経営においても、重要なテーマです。組織と個人が双方に高いレベルでコミットし、積極性や主体性を発揮している状態を目指しますが、そのためには組織全体として、企業のビジョンやパーパス、役割やルールなどの環境面、心理的安全性などの風土面などの整備、明文化、開発が必要です。一方で、働く社員一人ひとりが、主体性をもって自律的に活動していくことも欠かせません。

一方で、社員が「受け身になりがち」「遠慮していて前に出てこない」「リスクを避けがち」などの状態になっていて、どう手を付けていったらよいか、という声も多くお聞きします。

本講演では、実際に企業に自律型社員育成を試行錯誤しながら導入してきた結果から、主体性開発における障害=ハードルと、それをクリアしていくためのステップやポイントをお伝えします。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

・自分の職場でもリーダーシップを発揮していきたいと思った
・今後自分が目指していくところが分かった
・自分の軸が見えてきたので、判断力が上がった

当社で開催した、自律人材育成のワークショップにご参加いただいた方の声です。私どもは、「人は本来、誰しも、何かに貢献したい、何かに役立ちたい存在だ」と考えています。しかしながら、過去の失敗や他者からの評価、捉え方の問題からブレーキがかかっているケースは少なくありません。ましてや、会社の業務においては決まったやり方があり、判断軸も自分とは別のところにあることも多く、主体性を求められることが少ない環境にあるのも事実です。こうした状況も、より一層主体性を発揮していくことを難しくしています。

当社では、お客様と自律人材育成開発に試行錯誤しながら取り組んできました。組織としての阻害要因に一つずつ向き合いながら、個人の主体性開発を丁寧に行ってきました。

確かに若い人たちの気質は昔とは変わってきていますが、それでも丁寧に主体性の芽を開くためのハードルを取り除き、考え方や意識変容のキッカケを作れば、成果につながっています。自律人材育成における考え方や切り口がお役に立てれば、と思っております。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

個人の主体性の芽を開くと、上司や先輩、そして同僚も良い影響を受けていきます。もちろん全員が自律人材になるわけではありませんが、その好循環は組織全体に広がり、エンゲージメントスコアにも最終的に現れてくるはずです。

階層別研修やスキル研修といった、分かりやすく成果の出やすいトレーニングだけでなく、組織に好循環を生むための自律人材育成は、企業経営上不可欠なものであると考えています。本講演では、自律型社員育成における障害=ハードルと、それをクリアしていくためのステップやポイントをお伝えします。

  • この記事をシェア
  • X
受付終了
講演者プロフィール
原 佳弘氏(はら よしひろ)
Brew株式会社 代表取締役/組織発酵学® 蔵人(プロデューサー)/中小企業診断士
1973年生まれ。横浜市立大学卒業。建設業界を経て、コンサルティング会社にて新規事業開発や人材育成に携わる。2014年「学びを通じて成長、イノベーションを支援する」をコンセプトにBrew株式会社を2014年に設立。以来、大手企業や官公庁を中心に、「クライアントが顧客から選ばれる人材育成」を提供。

「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社HRビジョンの登録商標です。
当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。

pagetop