人と組織を伸ばすHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2022-秋-」 
	2022年11月8日(火)・9日(水)・10日(木)・11日(金)・15日(火)・16日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2022-秋-」トップ 講演者インタビュー 平井 俊宏氏(有限会社グローイング 代表取締役)インタビュー

23,000名以上の適性検査結果傾向から見るパワハラ行為者にありがちな6タイプと上司教育のアプローチ

平井 俊宏氏 photo

有限会社グローイング 代表取締役

平井 俊宏氏

パワハラ予防意識を適性検査の客観的な数値で醸成する弊社のアプローチを簡単にお伝えし、検査結果からパワハラ行為者にありがちな傾向を6パターン(感情表出型/ストレス発散型/横柄・傲慢型/ネチネチ叱責型/仕事放り投げ型/自信補充型/職人型)ご紹介します。各行為者が出現しやすい環境や状況、注意喚起や傾向別の教育アプローチ、事例をお伝えします。また全社的にパワハラ撲滅に取り組む企業の活用事例をご紹介します。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

「パワハラ根絶に向けて効果的なアプローチを検討したい」「研修や講演を社内で実施しているが、パワハラの相談件数や認定事案が減らない」「管理職がパワハラを自分ごとで捉えていない」といった悩みを抱え、社内の予防意識を醸成したいと考える人事・コンプライアンス部門の方を対象にしています。

Web適性検査「パワハラ振り返りシート」は、直近4年で23,000名以上(164社:半数は上場・上場関連企業)の管理職が受検しています。パワハラ根絶に向けて、当社が大手・中堅企業のお客様からのニーズとしてよくうかがうのが「無自覚な行為者」へのアプローチ。全体傾向に応じた教育施策を検討し、管理職全体に予防意識醸成し、注意喚起をうながし、また必要に応じて個別にフォローをしたいというニーズです。

講演では適性検査結果にみる無自覚にパワハラを起こす管理職にありがちなタイプ、教育のアプローチについてお伝えします。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

パワハラ行為者の傾向に応じた具体的なアプローチや当社サービスの導入事例を紹介します。導入企業からは「毎月の相談件数が減少した。」「お互いに指摘しあえるようになった。」「気になっていた管理職が変わった」というご感想をいただくことも少なくありません。

当社では「部下がいる上司であれば誰でもパワハラ行為者となりうる」という前提で、Web適性検査を使って管理職全体に予防意識を醸成します。当日は、直近4年強で16,000名以上が受検した管理職用Web適性検査「パワハラ振り返りシート」の全体傾向やパワハラ行為者の個別傾向をひもとき、パワハラ予防意識醸成のポイントをお伝えします。
オンラインで研修を実施する場合、限られた時間の中では講師の目が行き届きにくく、一方的な情報提供になりがちです。しかし、当社のWeb適性検査を活用した研修アプローチでは、限られた時間の中でも「自分ごと化」でき、効果的に予防意識を醸成します。

ある企業では、当社の研修に参加された9割以上の方が「有意義だった」とアンケートで回答されました。毎月開催する当社セミナーのアンケートでも「パワハラ予防の視点が今までになく役立つ」といった感想をよくいただきます。

当社独自のアプローチと事例は、サービスの導入意向にかかわらず、パワハラ根絶に向けた予防意識を社内で醸成したい人事・コンプライアンス担当の方にとって、きっとお役に立つと思います。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

「パワハラはグレーだよね」「線引きは難しいね」など、職場で議論がしにくい風潮もあるかと思います。

しかし、当社では現場での積極的な議論をお勧めしています。その理由は二つ。一つ目は管理職自身が自分の中にある行動リスクを知ってコントロールすることが、マネジメント力強化につながると考えるから。二つ目は、パワーハラスメントを議論することは、大事にしている(もしくはすべき)「価値観」や「仕事への向き合い方」を確認する契機となり、部下に共有することで組織風土が形成されていくから。

適性検査データを活用して効果的に働きかける私たちのアプローチが、パワハラ根絶に向けて皆さまのお役に立つことができれば幸いです。

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講演者プロフィール
平井 俊宏氏(ひらい としひろ)
有限会社グローイング 代表取締役
「一体感のある組織づくりで組織と個人の成長に貢献する」がミッション。管理職教育用Web適性検査「パワハラ傾向振り返りシート」を共同開発。169社(33,000名*代理店実績含む。27,000名直販実績)が活用。検査結果からパワハラ行為者となるリスクに振り返りを促す自分理解研修や個別のフィードバックを役員・管理職層に実施する。

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