［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省
講演者インタビュー
その在宅手当、本来の目的に寄与していますか？
生産性とエンゲージメントを向上させる在宅勤務2.0を目指して
株式会社HQ 代表取締役社長
坂本 祥二氏
近年、働き方のニーズの多様化より、「在宅勤務」を取り入れた企業も多いのではないでしょうか。従業員の生産性向上や優秀人材の採用に大きく影響するため、「在宅勤務」を取り入れたハイブリッドワーク可能な環境整備は、成長企業の絶対条件です。しかし、既存の在宅勤務制度ではフォローできない課題が存在します。公平性/個別最適/税制という3つの観点から、先進企業の事例を踏まえて、問題解決のポイントをお伝えします。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
今回の講演は、「これからハイブリッドワークを導入したい」「在宅手当を支給しているが課題がある」「いつでもどこでも生産性の高い環境を整備したい」とお考えの戦略人事部門や経営陣の皆さまに向けた内容です。
コロナ禍によりリモートワークが急速に広まりましたが、先進的な企業の多くは、新しい時代を見据えて、出社率の低減や手当を導入するだけでなく、生産性や採用力を高めていく攻めの機会として、経営戦略実現に貢献する戦略的福利厚生を開始しています。
福利厚生における最先端の施策事例や、各社の状況にあわせた対応策の違いなどを知りたい方に特におすすめです。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
聞きどころは、「本当に参考になる最新の戦略的福利厚生の事例」です。
リモートワークは、就労環境や福利厚生の仕事を、かつてないほど複雑かつ重要な領域へと変えました。社員に対する公平性の担保、就労環境投資としてのROIの最大化、税務対策など、考慮すべき観点は多く、すべての企業にあてはまる解はありません。
すでに欧米や日本のリーディングカンパニーの一部は、自社の事業内容や文化にあわせた丁寧な検討を終え、成果をだす戦略的福利厚生に取り組み始めています。実際に成果を出している事例から学べることは非常に大きいです。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
リモートワーク時代になったことで、福利厚生は、「攻め」の領域になり、経営戦略を実現するための重要テーマになりました。
コロナにより強制的に世に広まったリモートワークですが、まだそのポテンシャルはまったく発揮されていません。この黎明期にこそ先んじて取り組み、リモートワークを経営の力に変えていきましょう。
- 坂本 祥二氏（さかもと しょうじ）
- 株式会社HQ 代表取締役社長
- 京都大学総合人間学部卒業後、モルガン・スタンレーにてM&Aアドバイザリー及び資金調達業務、その後、カーライル・グループにてバイアウト投資業務に従事。15年3月、株式会社LITALICOに入社。取締役CFOとしてマザーズ上場、東証一部市場変更や新規事業の立ち上げ、拡大等を経て、株式会社HQを創業。
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