日本IBM タレント・トランスフォーメーション シニア・マネージング・コンサルタント
加藤 翔一氏
昨今の市場および働き手の変化の中で、次世代の日本の人事・組織においてはPeople Managerとしての現場マネージャーの役割がより重要になっています。本講演では、People Managerの意思決定支援事例などを交えながら、データサイエンスおよびテクノロジーを活用して人事・組織が成長する仕組みやポイントについてご説明いたします。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
(1)タレントマネジメントシステムに代表される人事情報管理システムの導入中、または導入後において、蓄積したデータの活用について具体的な施策を検討したい方
(2)過去に人事データ分析を行ったが、行動特性(コンピテンシー)や個性、風土など、デジタル化が難しいデータが足りず、分析を断念した方。または、仮説や分析期間が不十分で想定していた成果が出なかった方
(3)人事・組織の高度化を図る必要がある。または、現場マネジャーのPeople Managementスキルを向上させる必要があるが、具体的な施策に関する情報が乏しく、IBM事例や、他社事例に関する情報を収集したい方
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
昨今の市場、及び働き手の変化の中において、市場にも、働き手にもより近い、現場マネジャーのPeople Managementスキルの向上は、非常に重要な論点となると考えております。
一方で、現状、多くの日本企業が、現場に対して十分なサポートやガバナンスを施しているとは、いいがたい状況と考えております。このような状況に陥る原因として、IBMは主として二つの論点があると考えています。
一つ目は、施策の妥当性。KKD(経験・勘・度胸)といった観点においては、現場より本社が妥当なサポートを施すことは、極めて困難となります。一方、データといった観点では、中央に集められた情報を分析して、“予測”に代表される妥当なサポートを施すことができると考えています。
二つ目は、施策の継続性。通常、きめ細かなサポートを行おうとすればするほど、本社の工数が増大することから、自律能動的に、現場が動くための“仕掛け”がなければ、施策の継続性は担保できません。IBMでは、これをサポートする他社導入事例のあるテクノロジーを有しており、現状、どの到達地点が、現実的なのかを具体的にご紹介することが可能です。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
ここ数年で、最も進歩が早い分野と考えており、みなさまに多くの最新情報をご提供することができると考えております。また、そういった意味では、一度、この分野の取り組みを断念された方においても、新たな気づきがあるものと考えています。ぜひご参加いただけますと幸いです。
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