人・組織の課題解決策を体系的に学ぶ、日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2021-秋-」 
2021年11月16(火)・17日(水)・18日(木)・19日(金)・25日(木)・26日(金)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会 [後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2021-秋-」トップ 講演者インタビュー 吉田 実氏(株式会社シェイク 代表取締役社長)インタビュー

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「20代選抜リーダーシップ開発」~優秀層の離職を防ぎリーダーに育てるアプローチ~

吉田 実氏 photo

株式会社シェイク 代表取締役社長

吉田 実氏

優秀な若手にリーダーシップを発揮してほしいのに、これからというタイミングで辞めていくといったことは起きていないでしょうか? 本講演では、離職する人と、企業に残りリーダーになる人との違いを、調査データをもとに明らかにし、また次世代リーダーになるために、有効なリーダーシップ開発のアプローチをご紹介します。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

大企業において、30歳で課長や30代で役員などをメディアで公表する会社が増えてきています。早期リーダー育成のために、20代からの選抜リーダー育成や、ストレッチな業務アサインなどを通じた取り組みを加速させていくことが求められています。

一方で、入社して5年程度経過したタイミングで、優秀な若手層が離職していくことに問題意識を持つ会社も増えてきました。一通り仕事を覚え、ようやく職場の戦力になり、次世代のリーダー候補と目されていたタイミングでの離職は、会社にとって大きな痛手です。

本講演は、(1)早期のリーダー育成に関心があり、仕組づくりや育成プログラムの開発を検討されている方、(2)優秀な若手層が辞めていくことに問題意識があり、防止するための有効なアプローチを知りたい方、(3)若手におけるリーダーシップ開発におけるポイントを知りたい方にお勧めの内容です。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

会社が優秀な若手社員を選抜して育成するかもしれませんが、同時に忘れてはならないのは、自社が優秀な若手社員から選ばれ続ける必要があるということです。優秀な若手社員から選ばれるためのヒントを掴んでいただければと思います。

本講演の一つ目のポイントは、調査データです。約1000名の社会人の調査データを基にその分析結果をご紹介します。次世代リーダーと目される人が、どのような理由で離職をしてしまうのか。年次や経験、育成のポイントなど、いくつかのパターンを提示しながら、離職防止や育成施策を考えるヒントについてご紹介します。

二つ目のポイントは、若手のリーダーシップ開発における適切なアプローチです。スキル開発だけにとどまり、マインド開発ができていない状態では、「能力があるのに自分が活かされていない」といった不平不満を持った状態になりがちです。このような状態ではなく、組織に対する当事者意識を持ったリーダーに育成していくために有効なリーダーシップ開発のポイントについてご紹介します。

三つ目のポイントは、選ばれる会社になるために、会社として、若手を引き上げていくための仕組みづくりです。若手のリーダー育成を一過性のものに終わらせるのではなく、継続的な取り組みにしていくことや、一貫した会社からのメッセージは欠かせません。組織としての仕組みにしていくために、どのようなアプローチが有効かをご紹介します。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

経営者、管理職、人事の方々にとって、育った若手社員が辞めていくのは、本当に残念な気持ちになるのではないでしょうか。転職が当たり前の時代ですから、会社を辞めること自体が悪いとは思いません。転職が本人の人生を切り開くこともあるでしょう。ただ、本人のやりたいことや意思に沿って転職するのではなく、不平不満や、本人の視野の狭さのために転職してしまうように感じられるケースもあります。

若手社員が早期に辞めてしまうのではなく、リーダーが輩出されていくような企業にしていくことが、会社の競争力に直結する時代が来ているのではないでしょうか。

本公演を通じて「優秀な若手社員から選ばれる会社へ」何らかのヒントを得ていただければ幸いです。

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講演者プロフィール
吉田 実氏(よしだ みのる)
株式会社シェイク 代表取締役社長
大阪大学卒業後、住友商事株式会社に入社。携帯電話事業開発に従事。株式会社シェイクに入社後、人材育成事業を立ち上げ、営業責任者として組織拡大に貢献。2009年より現職。現在は、リーダーシップ開発の専門家として企業の人財開発支援に携わる。著書に『新・ぶら下がり社員」症候群』(東洋経済新報社)がある。

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