［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会 ［後援］厚生労働省

――　今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？

・自社で実施する研修の質をさらに高めたい
・研修の成果を定義し、その成果の実現につながる研修を企画したい
・社員の研修に対するニーズを把握し、そのニーズに応える研修を取り入れたい
・経営陣が研修の必要性について納得できる材料を提示できるようになりたい

上記のような課題をお持ちの人事・教育担当者の方々にお勧めいたします。「研修の実効性を高めたい」「社内での研修の存在感を高めたい」とお考えの皆さまに、弊社の支援の実例からヒントをご提供できればと考えております。

――　今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

「研修の質を高め、成果の出る研修にしたい 」――人事教育担当者であれば、多くの方がそうお考えになるでしょう。しかし実際には、成果が出ているとは言い難い研修も少なくありません。

例えば「現場の実態を捉えた研修になっていない」事例です。当然ながら研修は人材育成・組織開発の一つの手段であり、あるべき姿の実現に向けて現状に変化を促す取り組みです。しかし、現状をきちんと把握しないままあるべき姿のみを押し付けてしまい、期待した成果を上げることができないケースが散見されます。

管理職研修を例に考えると、人事評価やコンプライアンス、面談（1on1）の進め方など、管理職に必須と思われる知識付与が目的の研修を実施する企業は多いと思います。しかしこのような従来通りの画一的な研修が、実際に現在の管理職に役立っていると言えるでしょうか？　現場からは「違うのではないか」という声が聞こえてきます。

ではどうすればよいか。まずは現場の実態を把握することが必要です。従業員意識調査のような定量調査はもちろん、最近はネットワークカメラやAIなどの技術を駆使した定性調査も可能になりました。このようにさまざまなツールを用いて現場の声を拾い、実態を可視化し、確かな根拠をもとに的確な学習機会を設計することが重要です。

本講演では、このような豊富な事例から導き出された「研修の実効性を高めるポイント」を厳選してご紹介いたします。

――　講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

コロナ禍の今、従来のような集合研修が実施できず、今後の人材育成の方針や取り組みについてお悩みの人事教育担当者が多いのではないかと思います。また、研修予算の獲得に向けて経営陣を説得できず、頭を抱えている方も多いのではないでしょうか。

集合研修が実施できないからという理由でオンライン化に走るのではなく、なぜオンライン化が必要なのかをきちんと説明できるようになるのも大切な一歩です。

研修の効果を高めるため、また経営陣を説得するためには、確かな根拠が必要です。確かな根拠をもとに的確な研修設計を行うことで、研修の実効性を大きく高めることができます。この機会に、ぜひ講演にご参加ください。

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