人・組織の課題解決策を体系的に学ぶ、日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2021-秋-」 
2021年11月16(火)・17日(水)・18日(木)・19日(金)・25日(木)・26日(金)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会 [後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2021-秋-」トップ 講演者インタビュー 玉地 明氏(NTTラーニングシステムズ株式会社 取締役 営業本部長)インタビュー

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NTTの取組みと研修開発から紐解く、今必要な育成方針と組織開発・DX人材の育成

玉地 明氏 photo

NTTラーニングシステムズ株式会社 取締役 営業本部長

玉地 明氏

アフターコロナを見据え「変化への対応力」が求められている昨今。本講演は前半にNTTグループの取組みや苦労から見出された育成方針をお伝えし、後半はその具体策として研修開発者が「組織開発」「DX」分野の開発秘話を交えつつ、どういった課題から研修設計したのか、狙いや成果、経験に基づいた育成のポイント・事例などを解説。未来に向けて蓄積した知見・ノウハウをお伝えします。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

アフターコロナを見据えた取り組みへ動き出す昨今。経営戦略・事業戦略の変革・転換に伴った組織・人材をどう作るべきかに 悩み、模索されている方も多いと思います。特に高次学習が求められる中で、従来の社員育成の考え方ではままならないのではないでしょうか。

育成戦略の見直しだけではなく研修内容も新要素を盛り込むなど再考は必要となり、実施方法も在宅ワーク推進の中でリモートに切替えていかねばなりません。単純に集合研修をオンライン化するのではなく、オンライン+オフラインのハイブリッドによって従来以上に学習効果を高めることが求められます。組織開発では、リモート下であってもどのように上司部下・同僚とコミュニケーションを図りチーム力を高めるか、他部署と連携を高め創造的ビジネスを推進するかがキーとなります。

未来を見据えたこれからの組織・人材のあり方と具体策について課題をお持ちの方に、ヒントを見出していただければ幸いです。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

今まさに直面する「変化への対応力」をキーワードに2部構成となります。

聞きどころとして総論的に育成方針の考え方を私がお話し、後半は注目ポイントとして各論的に実際の研修企画の開発者自身が開発秘話を通じて企画のコツをお話します。

主にNTTグループの社員育成の方向性をお伝えしながら、私たちNTTラーニングシステムズがその具体化、いわゆる提供する人材開発・組織開発の具体策についてお伝えします。旧来のNTT体質から変化対応する社員をどう育てるのか、私たちも多くの苦労や失敗を重ねながらお客さまの社員育成に貢献して参りました。その中で見出した、「経営戦略・事業戦略と合致した育成戦略・戦術とは何か」「どういった観点で社員育成を企画していくのか」「どういった手法が効果の最大化が図れるのか」といった育成方針の考え方をお伝えします。

後半は、「変化への対応力」の具体策として「DX」「組織開発」分野で、私たちが提供する研修の開発担当者がお話しします。開発者だからこそ、市場や顧客課題は何か、その課題に対してどういった内容・手段であれば解決できるのか、さらなる効果が見込めるのか……失敗談も交えつつ開発秘話を通じて、具体的な育成企画のポイントをお伝えいたします。

開発話を聞かれる機会は少ないと思いますので、彼らの「リアルな経験」からノウハウを持ち帰っていただ ければと思います。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

私たち「NTT」というと最先端技術・重厚長大・着実確実、といったイメージを持たれるかもしれませんが、日々、試行錯誤しながら事業を進めています。

また、NTTラーニングシステムズ自体の企業規模は大きくなく、常に模索しチャレンジし時には失敗しながらも、お客さま の人材開発・組織開発をご一緒して参りました。

そうした苦労の果てに蓄積した知見や、今求められる育成ノウハウなどを本カンファレンスで提供し、この激動の時代を皆さまと共に乗り越えていきたいと考えております。

本講演が皆さまにとって、組織・人材づくりの一助となれば幸甚です。

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講演者プロフィール
玉地 明氏(たまち あきら)
NTTラーニングシステムズ株式会社 取締役 営業本部長
東京大学法学部卒業後NTT入社。研修インストラクタ、国際ビジネス、広報等の業務経験を経て、NTTコム西日本営業本部第一営業部門長として関西大手企業のICTソリューション営業に従事。現職は企業向け教育研修事業のトップとして、NTTグループを筆頭に企業の人材育成を支援し経営課題解決に貢献する組織を牽引。

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