株式会社TPO 代表取締役社長
マニヤン 麻里子氏
コロナ禍により、働き方だけでなく、働くことへの価値観も変化してくるといわれています。具体的には「ワークライフバランス」という考えから仕事と生活を統合する「ワークライフインテグレーション」へとシフトしていきます。本講演では、こうした環境・就労観の変化から従業員が求めていることをふまえ、これから人事ができるES向上の重要性や施策についてお話しをします。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
ニューノーマル時代に適した、新しい福利厚生プログラムをお探しの方
組織の生産性向上や社員のエンゲージメント向上に課題をお持ちの方
優秀な人材の採用と育成、企業の成長に向けた取り組みをご検討されている方
企業の大きな課題である、優秀な人材の流出防止のためには「給与・待遇」だけではなく、「働きがいのある職場づくり」や「新しい福利厚生」が必要です。企業における新たなプライベート支援サービスで、人材の定着率の向上に寄与することができます。
新型コロナウィルス感染症の影響で、リモートワークなど働く環境は大きく変化しました。それに伴い、一人ひとりの社員に寄り添うサポートが求められるようになっています。それぞれの環境に合わせてカスタマイズしたり、さまざまなライフステージに合わせたりすることは、社員のメンタルサポートや成長意欲の増進、仕事への集中力の向上につながります。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
国内企業における社員のエンゲージメントの向上を図る取り組みは、海外企業に比べて十分とは言えません。
今回ご紹介するコーポレートコンシェルジュによるサポートサービスは、エンゲージメントを高める施策という枠にとどまらず、それぞれの社員のライフステージに合わせた適切なタイミングでのサポートを通じて、生産性の向上、ストレスの低減、社員の企業へのロイヤリティ向上を醸成します。
コーポレートコンシェルジュは、社内の同僚でも上司でもない第3の存在として、下記の三つのサービスをご提供しています。
1.従業員の私生活の困難や課題(子育て、介護、住環境 や行政手続き等)を対面やオンラインでサポート
2.オンラインプログラムを通じた心身のウェルネス向上、セルフケア、チャイルドケアの提供
3.自己啓発・自己研鑽を高めるお手伝い
2次的な効果として、人事総務部門の業務削減、社内福利厚生サービスの利用促進、コンシェルジュとの会話を通じた社員のメンタルサポート効果も認められています。先進的な海外事例や弊社サービスの導入事例を豊富に取り上げるほか、コロナ前後の利用傾向の変化など、各種データもご紹介します。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
コロナ禍において、会社やチームのパフォーマンスが停滞気味になっていますが、社員一人ひとりが本来の業務に集中し、より高い成果を上げていく環境と仕組みを整えることができれば、社員のポテンシャルを引き出し、多様な人材を活性化させることができます。
働くことに対する満足度が高い企業の従業員は、自社の商品やサービスをより深く理解するように努めています。また、ポジティブな活動は顧客満足度の向上にもつながります。
本講演では、プライベートコンシェルジュを利用することで「公私融合」を実現する、具体的な取り組みを紹介します。
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