――　今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？

感染症などの急激な変化の中で、テレワークや非接触型の生活形態に移行しています。労働形態も大きく変化しています。このような中で「テレワークの中でのメンタルヘルス対策を検討したい」「2015年施行のストレスチェック義務化以後5年になろうとしているので、より良い成果を出せるようなストレスチェックを導入したい・見直したい」とお考えの会社の方々に、参加いただきたく思います。



講演を聴講することで解決できる課題は次のとおりです。
(1)テレワークにおけるメンタルヘルス不調や不祥事案件を未然防止し、どのようにして「職務満足度」や「エンゲージメント」を向上させるか？
(2)テレワークにも利用可能なTHQストレスチェックとは？
(3)具体的成果の出し方をどうするか？

これまでの実績や、最新研究をご紹介いたします。

――　今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

自然災害や感染症、経済的な変動などの想定しえないハイパーチェンジは働く人々の心の健康と組織満足度に影響を与えます。弊社は阪神淡路、東日本、熊本、西日本で発生した地震、津波などの救援隊や組織で働く方々へのPTSD対策を行ってきました。今回の感染症による想定できない「フューチャーショック・トラウマ」が起こり、職場においてもPTSD・うつ病・感情爆発・アルコール依存症などの心の病が増加することが懸念されています。しかし、弊社の40年以上にわたる活動の実績では社員個人への影響だけでなく、組織満足度やエンゲージメントにも影響が出てきます。特に現在はテレワークや非接触が常態化していく中で、これまでにない新しいマネジメントツールが必要とされています。

弊社が40年以上提供しているTHQストレスチェックは、テレワークにも役立つようにコンテンツが作られています。部下のメンタルヘルスケアをする管理職は、画面の向こう側にいる部下のメンタルヘルス管理をしていかなければならなくなることが多くなります。すでにメンタルヘルス不全の兆しが出ている企業もあります。この問題に対して安全配慮義務をいかに履行していくのか。THQストレスチェックはその解決方法を提供します。また、在宅業務をしている社員の方々は通勤などのストレスは減少しますが、逆に一人勤務が増加するのでコミュニケーションの問題や育成の問題が今後の課題です。

――　講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

総合心理教育研究所の40年以上にわたり仕事をさせていただいている先駆的企業、アメリカ企業との業務で蓄積してきたノウハウや、カナダストレス研究所の先端技術を加味して研修を行います。皆さまの組織と社員のメンタルヘルス向上にご使用ください。57項目も加味したTHQ集団分析、テレワークに役立つラインケア、在宅社員が行う効果的セルフケア、高ストレス者管理方法、新入社員レジリエンス研修、50代社員の「セルフモティベーションアップ」研修などを楽しみにご参加ください。

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