人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまを対象とした日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2020 -秋-」 
2020年11月17日(火)・18日(水)・19日(木)・20日(金)・25日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2020-秋-」トップ講演者インタビュー> 鶴岡 大介氏(株式会社ペイロール/株式会社HRテクノロジーソリューションズ 事業企画部 マーケティング課 マネジャー)インタビュー

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237人のアンケートを徹底分析!“生産性が高い”企業の特徴とは~人事の未来予測~

鶴岡 大介氏 photo

株式会社ペイロール/株式会社HRテクノロジーソリューションズ 事業企画部 マーケティング課 マネジャー

鶴岡 大介氏

コロナは企業の業績だけでなく、人事領域においても大きな影響を与えました。本講演ではアンケート調査結果から、“人事”はこの先どう動いていくべきかを徹底解説します。具体的には生産性向上を実現できている人事部の特徴や、それを実現するためのアウトソーシングに必要な4つのキーワード(電子申請化・ペーパレス化・BPOセンター・脱属人化)を整理・解説していきます。※本講演は事前録画した内容を配信させていただきます。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

新型コロナにおいて「会社」は、「人事」は、「従業員」は、どう変化したのか、企業業績、雇用状況、売上予測、人事部門への影響実態に加え、今後の人事施策・働き方・評価・報酬体系のあり方について、237人のアンケート結果をもとに解説します。Withコロナでは人事業務は増える一方、今以上に「生産性」が求められるようになることは言うまでもありません。

本講演では、生産性の高い企業の特徴を公開、コア業務注力型の戦略的人事になるために必要なこととは、会社、人事、従業員双方がメリットを感じる”三方良し”を実現するには、またそのカギとなる外部リソースの上手な活用方法などをご紹介します。

生産性向上を目的に人事労務改革を目指している方、テレワークやBCP対策の推進を担っている方は必聴です!

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

Withコロナ時代に人事部門が取り組むべき目の前の課題は多くあります。

報酬改革、評価制度改革、雇用形態の多様化、就業形態・規定の見直し、通勤費の見直し、休業補償対応、BCP対策、テレワーク推進などの目の前の課題から、未来に向けた戦略的BPO、HRクラウド導入、HRデータやテクノロジー活用の推進等、様々です。

ただ、すべて着手というわけにはいきませんので、優先順位付けして実施していく必要があります。

本講演では、大手企業向けに実施したアンケート結果をもとに、”生産性が高い企業の特徴”を徹底分析、改革がうまくいっている企業とそうでない企業とでは何が違うのか、人事施策の取り組み状況や改革の障壁を明らかにしていきます。

また、生産性向上を目的に外部リソースを活用する企業が増えている傾向があります。特に人事部門泣かせなのが定型業務の代表格である”給与計算業務”障壁を解消するための「4つのキーワード(電子申請化・ペーパレス化・BPOセンター・脱属人化)」をご紹介します。導入後をイメージして頂ける内容になっております。

237人のアンケートから見えてきた”人事部門の現状とこれからの未来予測”をあますことなくご紹介、未来志向の「企画戦略型人事」に変貌を遂げるためのヒントがここにあります!

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

人事部門が改革を力強く推し進めるために、大手企業様を中心に253社98万人(2020年3月末現在)の受託実績を誇る株式会社ペイロールが、Withコロナ時代のトレンドや、給与計算アウトソーシングのご紹介をさせていただきます。

人事部門の理想的な姿とは、激しい環境の変化のなかであっても、企業の経営に貢献することです。
そして、改革派の企業はこうした混迷の中でも、先んじて速く、柔軟に、よりよい姿を目指そうと変化を続けています。

私たちは、給与計算業務のプロフェッショナルであり、「人事変革パートナー」として貴社の企業変革を担う存在として、「社内に残る給与計算業務」という根源的な課題を解決していきます。

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講演者プロフィール
鶴岡 大介氏(つるおか だいすけ)
株式会社ペイロール/株式会社HRテクノロジーソリューションズ 事業企画部 マーケティング課 マネジャー
2009年株式会社ペイロールに入社。人事・システム導入・営業を経て、2017年よりマーケティング部門のマネジャーとなる。毎年100社以上の大企業の人事部門と接点を持ち、人事業務改革をサポート。給与計算業務のアウトソーシングサービスに関わる広告・ブランディング施策を積極的に展開。

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