人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまを対象とした日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2020 -秋-」 
2020年11月17日(火)・18日(水)・19日(木)・20日(金)・25日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2020-秋-」トップ講演者インタビュー> 若林 雅樹氏(株式会社プロスタンダード 代表取締役社長)インタビュー

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テレワーク環境で下がった生産性を、組織変革を通して回復させる3つのポイントとは?

若林 雅樹氏 photo

株式会社プロスタンダード 代表取締役社長

若林 雅樹氏

新型コロナの影響により、テレワークを前提とした働き方に移行しました。本講演では、テレワークでどんな課題が出ているか、今後どのような課題が想定されるか、ポイントになってくる「生産性」について考えます。「生産性」が下がってしまっては、テレワークが継続できなくなります。そうならないよう、人事総務/経営企画が何をどう解決して組織変革をリードすべきかをご紹介します。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

テレワークを前提とした働き方に移行したことで、「生産性が下がった」と実感している企業の方々向けの講演です。

各社に様子をお聞きすると、個人の生産性は上がったり下がったり、さまざまですが、組織全体の生産性は落ちているというケースがほとんどです。また、経営層からは「生産性は上がっているのか?」という問いが出始めており、従業員からのテレワークの継続意向に対応するだけでなく、経営からの要求もクリアしなければなりません。そのような中で、人事としてどのように生産性を高めていけばいいのでしょうか。そのためには、現場に生産性を高められる具体的な武器を提供していく必要があると考えています。

今回の講演では「生産性」をメインテーマとして、どうすればテレワーク環境下で生産性を回復・向上できるかをご紹介します。「テレワークの運用は軌道に乗っているが、生産性については着手できていない」という課題をお持ちの方は、ぜひご参加ください。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

大きく三つあります。一つ目は「生産性の考え方」です。今回の新型コロナウイルスが良い例ですが、企業の売上や利益を生産性の指標にしてしまうとうまくいきません。どれだけ現場が頑張っても、すぐに売上や利益が回復するとは限らないからです。特にコロナ禍においては、目先のP/Lを生産性の指標にすべきではありません。そこで今回の講演では、コロナ禍においても通用する生産性の考え方をご紹介します。

二つ目は「生産性の測定」です。「時間」が生産性を考える一つの観点になりますが、この時間をもう少し分解して考え、労働時間を再定義します。時間の定義をしっかりと行えていて、それを可視化することができれば、上司と部下の間で共通認識を持つことができ、マネジメントやコミュニケーションの改善につながります。従来の勤怠管理システムなどでは測定できなかった、生産性を測定する方法をお伝えします。

三つ目は「生産性の自立的向上」です。測定した生産性を、いかに自分たちで改善しながら高めていくのか。私たちが目指したいのは「自走」です。誰かに言われて改善するのではなく、会社の中から漢方のようにじんわりと効いてくるような取り組みが、本来ありたい姿ではないでしょうか。これまでお手伝いしてきた企業で「自走」が比較的うまくいっているケースをお伝えします。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

私自身も会社を立ち上げる前は人事として仕事をしており、現場からの声と経営層からの要求の板挟みにあいながら、試行錯誤を繰り返していました。会社設立の経緯も、そのような立場にある人事の方々を少しでも楽にできたらという想いからです。コロナによって働く環境が大きく変化する中で、会社組織における人事の重要性は増していると感じます。今回の講演が人事や社員の皆さまの業務の生産性向上へとつながり、会社全体がよい方向に向かうきっかけになれば幸いです。

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講演者プロフィール
若林 雅樹氏(わかばやし まさき)
株式会社プロスタンダード 代表取締役社長
前職で一貫して人事を経験。5,000人の生産性向上プロジェクトを担当。会社設立後、その経験を活かし、全社単位での生産性向上を支援。クライアントは数百億企業から1兆円企業と多岐にわたる。また、独自のナインウォールズメソッドを活用して、リバウンドがなく再現性のある成果をクライアントに提供している。

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