人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまを対象とした日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2020 -秋-」 
2020年11月17日(火)・18日(水)・19日(木)・20日(金)・25日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2020-秋-」トップ講演者インタビュー> 重見 大介氏(産婦人科専門医/公衆衛生修士/株式会社Kids Public 「産婦人科オンライン」代表)インタビュー

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女性の生産性向上のポイント~産婦人科医が語るヘルスリテラシーの重要性~

重見 大介氏 photo

産婦人科専門医/公衆衛生修士/株式会社Kids Public 「産婦人科オンライン」代表

重見 大介氏

多様な働き方の実現や生産性向上に向けて、女性の健康支援を進める企業が増えています。一方で「女性従業員」と「管理職」の目線のギャップに課題を感じる方も多いのではないでしょうか。本講演では、「女性特有の健康問題」と「管理職とのギャップ」がどの程度生産性に影響しているのか、そして働く全ての女性が活躍できる健康管理対策の構築・実装について、産婦人科医が解説します。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

近年は職場での「女性の健康支援」が注目されています。平成31年に経済産業省から報告された「健康経営における女性の健康の取り組みについて」というレポートでは、企業担当者向けのアンケート調査において、「健康経営」の取り組みで関心が高いものとして「女性特有の健康問題対策」がトップでした。

2018年に実施された女性従業員への実態調査でも、約半数が「女性特有の健康課題などにより職場で困った経験がある」と回答しました。

しかし、実際にはこの課題への「女性従業員の目線」と「管理職の目線」の間にあるギャップは大きく、「対応策の構築・実装」に困っている企業が多いのが現状です。

本講演では、産婦人科医かつオンライン医療相談運営者の立場から「女性の健康問題における仕事への影響」「職場での対応について(オンライン相談の活用法)」を解説します。職場における女性の健康課題の解決に貢献できれば幸いです。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

女性特有の健康問題としては「月経関連の症状」「婦人科疾患に伴う症状」「不妊治療」「妊娠・出産に伴う心身の変化や合併症」などが挙げられます。こういった問題は、職場における生産性や周囲とのコミュニケーション、離職などに大きく影響しますが、センシティブな内容のためなかなか同僚や上司には相談しにくいと考えられます。

また、男性社員や女性社員でもあまり上記のようなことを経験することのなかった方の場合には、女性特有の健康問題に関する悩みや症状、体調や業務への影響などを想像することは難しいかもしれません。

これらを反映してか、経済産業省からのレポートでは、管理職が会社に求める女性の健康についてのサポートとして「産業医や婦人科医、アドバイザーなど専門家への相談窓口」が53%とトップでした。ただ、通常、産業医は産婦人科の専門家ではないため、妊娠出産や婦人科の悩みについて詳しく対応することは多くの場合にできません。

以上を踏まえ、本講演では下記についてわかりやすく解説します。
・女性の健康問題における仕事への影響
- 女性特有の産婦人科疾患の症状や治療の流れ
- 妊娠出産に伴う変化
- 心身への影響
・職場での対応について
- 適切な対応による生産性向上や離職予防への期待
- 母性健康管理指導事項連絡カード
- 専門家へのオンライン相談窓口の活用による女性社員・管理職双方へのメリット

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

女性には、男性にない身体的・精神的な負担が数多く存在しています。それらの負担は、少なからず日常生活や職場の業務、人間関係に影響を及ぼします。最近では、日本でもますます「女性の健康支援」について注目が集まっており、これからの時代は、女性の健康を理解してしっかりとコミットし、包括的な支援体制を構築することが求められるでしょう。

そして、ウィズコロナ 時代では、ICTを活用した健康支援の取り組みが不可欠です。ぜひ、この機会に、女性社員が抱える健康課題への理解を深め、オンライン医療相談の有用性を知っていただきたいと思っています。

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講演者プロフィール
重見 大介氏(しげみ だいすけ)
産婦人科専門医/公衆衛生修士/株式会社Kids Public 「産婦人科オンライン」代表
2010年 日本医科大学卒。現在は臨床業務と並行して、株式会社Kids Publicの産婦人科部門を統括。遠隔健康医療相談「産婦人科オンライン」を導入している全国の自治体や企業、学校法人の利用者に対し、幅広い領域の相談対応や社員向け講演会などを実施している。

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