人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまを対象とした日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2020 -秋-」 
2020年11月17日(火)・18日(水)・19日(木)・20日(金)・25日(水)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会
[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2020-秋-」トップ講演者インタビュー> 土井 哲氏(株式会社インヴィニオ 代表取締役 エデューサー/日本CHRO協会 主任研究委員)インタビュー

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激変の時代。人事部門のあるべき姿や果たすべき役割、必要となる組織能力とは?

土井 哲氏 photo

株式会社インヴィニオ 代表取締役 エデューサー/日本CHRO協会 主任研究委員

土井 哲氏

CHOやHRBPの方々と実施した「これからの人事部門のあり方」を定義するワークショップでの“アウトプット(作成物)”を共有し、企業変革を後押しする“戦略人事”に必要な、(1)組織能力、(2)活動、(3)人財要件を示します。
自社の人事部門を“戦略人事”に転換していくためのロードマップを描くヒントが得られます。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

ウィズコロナの時代において、多くの企業は以下の問いに対して答えを出す必要性に迫られています。

(1)顧客のニーズを満たし、売上を維持するのに役立つ重要な活動に、組織と経営資源をどのように集中させるか?
(2)新型コロナによって引き起こされた不況の後、より強く浮上するために、自社の競争優位性をどのように構築し強化するか?
(3)デジタル化が進む社会の中で、差異化されたカスタマーエクスペリエンスをどのように構築し強化するか?
(4)永続的にリモートで業務を行う必要がある場合、ジョブの定義、業務フロー、意思決定権限やKPIをどのように変更する必要があるか?

ビジネスモデルの抜本的な変革が求められている中、人事部門として何をどこから手をつければよいのか、糸口を探していらっしゃる方が多いのではないでしょうか。このセッションでは大変革の時代に人事部門が果たすべき役割、そのために必要となる組織能力と活動について考えます。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

事業環境が劇的に変化し、ビジネスのいろいろな側面で変革が迫られる中、HRBP(Human Resource Business Partner)に対する関心が急速に高まっています。インヴィニオは米国の企業と提携し、昨年よりHRBP機能の強化にむけたトレーニングサービスを開始しましたが、実際にどのような活動をしているのかお話しをうかがうと、ごく一部の企業を除いて、HRBPとは名ばかりで、“事業部人事”の看板の付け替えをしただけだったり、事業部門の御用聞きに終始していて戦略人事からは程遠い状態であったりする実態が見えてきました。

そのような中、事業部門を支援していく前に、人事部門とはどうあるべきか、これから人事部門が果たすべき役割や機能を再定義するとともに、自分たちのビジョンを設定したいというご相談をいただく機会が増えて参りました。

このセッションでは実際にある企業で実施した「人事部門のあるべき姿を描くワークショップ」でのアウトプットを皆様と共有しながら、事業部門の支援に必要な人事部門としての組織能力(Capabilities)とは何か、その組織能力を発揮するためには日々どのような活動(Activities)をする必要があるのか、そしてそれらの活動をスムーズに行うために人事部門にはどのような人材が必要で、何をKPIにするのか、必要な人材をどのように育成するのかなどについて考えていきます。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

ウィズコロナ時代に、自社が勝ち残って成長していくため、人事部門の役割はどうあるべきなのか、人事部門のPurpose、Vision、Value作りから始めてみるのはいかがでしょうか。

HRBP機能を作り上げていくには、CoEやオペレーションの機能整理を行い、重要性の低い業務を減らして時間を捻出することが重要です。その上で、どこからHRBP機能を作り上げるのが自社にとって最適か、「最初の一歩」を決める必要があります。

戦略的に重要なキーポジションの特定や、そのポジションへの候補者の整理から始めるのも一つの方法ですし、幹部社員に対するキャリアコンサルティングから始めていらっしゃる企業もあります。まず、一歩を踏み出しましょう。

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講演者プロフィール
土井 哲氏(どい さとし)
株式会社インヴィニオ 代表取締役 エデューサー/日本CHRO協会 主任研究委員
1984年、東京大学経済学部卒業後東京銀行に入行。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。92年McKinsey & Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。97年にインヴィニオの前身である(株)プロアクティアを設立。以来、人材開発・組織開発分野のコンサルティングに従事

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