来年に迫る障がい者雇用率の引き上げ。「農業での障がい者雇用はどうでしょう？」人事が経営層に提案をすると、「えっ…なぜ農業？」と反応をされる事が殆どです。
その中で、農業とは無縁の70名規模の企業から、日本を代表する大企業まで150社が当社の農業モデルを導入する理由とは？ 経営から「農業でやってみよう!」と承認が出るまでを、障がい者雇用マーケット、風潮からも紐解きます。

●最新の障がい者雇用マーケットを法律や労働市場の観点から理解できる
●障がい者雇用に対して課題を持つ企業が、エスプールプラスの農業モデル導入を決めるまでの実例がわかる

1986年の男女雇用機会均等法制定以降に社会に出た女性たちが40～50代となり、職場の中心的な役割を担う働き手となっています。同時にその世代の女性の多くは重責を担いながら日々仕事に家庭に、時として介護に忙しく過ごしています。女性のさらなる活躍推進に向け、ライフステージごとにケアすべきポイントをご紹介しながら、人事として健康をサポートするための仕組みをご一緒に考えます。

●人事として、自社の女性社員（管理職世代）に長く働いてもらう仕組みづくりのヒントが得られる
●特に、女性社員のライフステージを理解し、ケアすべき箇所が理解できる

マタハラ防止措置が義務化され、従業員の知識不足や勘違いによるマタハラも許されなくなりました。また、高齢化社会を迎え、出産・育児に限らず介護や疾病などで従来通りの働き方が難しくなる従業員は増加し続けると想定されます。本講演ではマタハラNet創設者・元代表である小酒部氏より、法改正を契機に全従業員が知っておくべき知識・考え方の解説と教育についてお伝えします。
(協賛/株式会社エデュテイメントプラネット)

●法改正に伴う、わかりやすい「マタハラ防止策」がわかる
●「働き方改革」の一環として、マタハラ防止のヒントを得られる
●知識不足を補い、全従業員に共有すべきナレッジが聞ける

労働人口減少社会において、企業は自社の競争優位性を生み出す唯一の資源であるヒトを間接業務に消費しない仕組みを構築しなくてはいけません。本講演では、給与・福利厚生業務を支えてきたベテランたちが定年に達しはじめる2025年に向けた人事インフラのあるべき姿を解説し、その代表的解決策であるBPOサービサーやアウトソーサー選定について、新たな視点からの評価基準を提案します。

●人事部門における「2025年問題」が、わかりやすく理解できる
●人事インフラの理想について、新たな気づきが得られる
●労働人口減少社会での、人事のあるべきカタチ・評価策が聞ける