日本の人事部「HRカンファレンス2016-春-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント

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2016年5月16日(月)・17日(火)・18日(水)・19日(木)開催 会場 大手町サンケイプラザ 後援 厚生労働省
日本の人事部「HRカンファレンス2016-春-」トップ講演者インタビュー> 中村 壽伸氏(株式会社日本経営システム研究所 代表取締役社長)インタビュー

講演者インタビュー

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『目標管理』で成果を出すには、こうしなさい! ~成果を上げた実例を公開~

中村 壽伸氏 photo

株式会社日本経営システム研究所 代表取締役社長

中村 壽伸氏

前回より更にパワーアップした内容です。「目標レベルにバラつきがある」「納得できる目標を立てられない」「低い目標しか立てない」「目標がマンネリしている」「管理職が熱心でない」などの悩みを解決して、成果を上げた実例をもとに、当社独自ノウハウのエッセンスを解説します。「web労政時報」「人事マネジメント誌」などへの連載で注目されているノウハウを凝縮してお伝えします。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

目標管理は業績向上を実現するために実施するものですが、そうなりにくいのが実情です。その原因は、目標管理が人事制度の一部だと勘違いされているからです。目標管理は「management by objectives」 の言葉通り、本質は「業績向上のマネジメント」であり、社員に成果の上げ方を教える全社活動です。

目標管理で成功する第一の条件は、「正しい目標設定」です。売上げ数字を目標に据える企業は、成果の上げ方を教えようとしていないということです。また、売上が足りない企業の共通点は、顧客の気持ちをつかめていないことです。それは新規顧客開拓が目標未達の原因でもあります。新規顧客開拓力のある企業は、既存客の信頼も厚いからです。既存、新規ともに順調に目標を達成する企業では、目標管理を使って顧客から高い評価を受ける活動に熱心です。目標管理が人事制度の一部だと勘違いしている企業は、面接回数を増やしたり面接研修を実施したりしますが、売上向上に効く面接など、ある訳がありません。ものつくり部門にもスタッフ部門にも、何が業績貢献かを正しく考え、適切な目標設定ができることが重要です。

第二の成功条件は活動のセオリーを守って成果を上げていることです。目標管理に成功するセオリーを知らなければ、遠回りすることになります。そのほかにも主導的な管理職を育てることなど、重要なポイントについて時間の許す限り、実例を元に成果を上げる目標管理を紹介します。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

「業績と人材を育てる」ことにフォーカスした、労働生産性向上支援を専門としています。業績の向上策としては、「目標管理」を活用します。私どもの目標管理は業績管理としての本質を活用して、クライアントに必ず成果をもたらします。本質とは、顧客の立場でビジネスを考え、その高い評価を獲得することに成功することを第一とします。一方、適正労働分配率の実現を通じて業績と人件費をバランスさせる方法からも、労働生産性向上に貢献します。こうした業績構造の確立と人の評価・報酬の二面から成功するには、管理職が自分の働きが業績にどの程度貢献するかを、計算できる力量を身に着ける必要があります。これが分かる管理職は、低い目標を設定することなく、経営者と同じ目線で当初から適切な目標を設定できるようになります。そのための独自の教育プログラムを開発しています。私どものクライアントへの支援は微力ながらも、毎年上場企業を輩出することに貢献しています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

今までの「目標管理」の概念が変わると思いますので、ぜひご参加ください。一貫して業績向上に顕著な成果を上げることを最優先にした内容で、目標管理に成功するコツを次々とお聞かせします。人は成功を体験しないうちは、目標管理から何のコツもつかめません。最初は小さくてもまずは成功を体験させて、早く出発点に立たせることが重要です。こうして貢献のコツを教えて人を育てるのが目標管理です。「売上げ」や「クレーム件数」のような項目からは、社員も会社も得るものがありません。代わりに何を目標にすればよいかを解説します。「objectives」は「個人目標」ではなく、「業績向上のための客観的な目的」と言う本来の意味に立ち返りましょう。

講演者プロフィール
中村 壽伸氏(なかむら ひさのぶ)
株式会社日本経営システム研究所 代表取締役社長
学習院大学法学部卒業、銀行勤務を経て現職。20名クラスの小規模企業を上場企業に育て上げた実績多数。高業績、高労働生産性を実現させる、組織・人事の専門家。近著『経営者は昇進・昇格人材をどのように見分けているのか』(日本生産性本部・平成26年6月出版)など、著書・専門誌への論文多数。

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