日本の人事部「HRカンファレンス2016-春-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント

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2016年5月16日(月)・17日(火)・18日(水)・19日(木)開催 会場 大手町サンケイプラザ 後援 厚生労働省
日本の人事部「HRカンファレンス2016-春-」トップ講演者インタビュー> 金澤 健郎氏(株式会社M-ITコンサルティング 代表取締役社長)インタビュー

講演者インタビュー

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人財分析を活用した管理層開発および育成型アセスメントとは

金澤 健郎氏 photo

株式会社M-ITコンサルティング 代表取締役社長

金澤 健郎氏

現在、多くの企業で管理層開発がうまくいかない、バラツキが大きいといった声が絶えません。階層別教育がうまくいかない、適切な管理職登用ができていないといった面もあります。これらは何に起因しているのか、人財分析の側面から分かってきたことを紹介し、成功事例や導入例などをご案内する中で、上記の問題解決の一助にしていただきます。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

管理職層の能力開発に苦慮されている企業は徐々に増え、経営層には「優秀な管理職がいてくれたら」という思いが段々強まっています。にもかかわらず、十分に手が打てていないという企業は多いようです。組織の活用がうまくない、人を育てられていない、仕事はできるけど、職場をまとめ切れていないといった課題を抱えており、何が有効な手段になるのかを模索している企業が多くあります。

管理層開発では人財のデータ解析が十分に行われず、判然としない中で施策が展開されるなど、「何が効果的か」を探求する面では問題がありました。そこで弊社では、人財診断という領域で、パーソナリティ(気質、性質、思考・行動特性、認識の四つの観点)を把握するという方法で、管理職層のバラツキや、優秀な管理能力を発揮できる管理者の発掘と育成に焦点をあて、探求してきました。

弊社では三つのケースを領域設定し、人財分析と合わせて分析してきました。(1)登用の仕方に問題があるケース、(2)管理者教育に問題があるケース、(3)職務環境に問題があるケースの三つです。

それぞれのケースと人財分析のデータを分析すると、管理能力を発揮するうえで必要な人財の状態にはなっておらず、専門性を発揮することに長けた人が管理職を拝命していることが浮彫りになりました。今回はこれらの事案をご紹介し、どのように管理層開発を充実させることが可能なのかを皆さまと一緒に考えていきたいと思っています。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

弊社は長年、人事・人財面に携わってきたコンサルティングスタッフを中心に、「組織の活性化とタレントマネジメント」の研究を行い、行動科学をベースに人の感情問題の処理や集団力学、組織風土といった面から生産性の向上に寄与しています。人財育成面では、行動科学トレーニングやロジカルな戦略的思考トレーニング、業務スキルの開発トレーニングを中心に事業展開をしています。コンサル面では、調査・診断を中心に組織の課題の明確化、その解決、プロジェクトのファシリテーションを通じた解決行動の促進、成果の創出までを手掛けています。

創業7年を迎え、組織改革、業務改革、人事改革など、幅広く実績を積み、約1000社の取引実績を有するコンサルタント会社です。行動科学と統計を融合したサービス展開を重視し、診断―データ・フィードバック―問題解決の実践という方法で、現場を動かすことを重視した取り組みを得意としています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

弊社の調査では、人財のパフォーマンスに及ぼす影響は38%となっています。商品やチャネル、価格のような要因や外部環境、組織や制度などの要因がありますが、人財面のこの38%が付加価値を向上させる最大の要因であることに疑いの余地はありません。今回は、効果的な管理層開発の取組みについて、人財分析や業務認識調査の事例を中心にご紹介します。また、管理層開発と合わせて、育成型アセスメントの考え方と効果についてご説明します。キャリア開発としての取り組みにも、人財分析は機能します。キャリアプラトー(キャリアが伸びなくなる現象)に陥らず、キャリアを充実させていくための一助として考えることができます。ご期待ください。

講演者プロフィール
金澤 健郎氏(かなざわ たてお)
株式会社M-ITコンサルティング 代表取締役社長
国内大手コンサルタント会社にて代表取締役副社長を務めた後、2010年にM-ITソリューションズを創業し、代表取締役に就任。企業の事業推進を戦略・組織・人財の面から支援し、約1,000社に上る実績を有する。マネジメント・コンサルタント、全日本能率連盟 人財マネジメント資格認定委員会委員長などを歴任。

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