人と組織を学ぶ 日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2022-春-」 
	2022年5月18(水)・19(木)・20(金)・24(火)・25(水)・26(木)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2022-春-」トップ 講演者インタビュー 長谷川 正恒氏(オルデナール・コンサルティング合同会社 代表社員/日本数学検定協会認定 ビジネス数学トレーナー)インタビュー

数字に強いと仕事が捗る!
生産性の高いビジネスパーソンの育成方法

長谷川 正恒氏 photo

オルデナール・コンサルティング合同会社 代表社員/日本数学検定協会認定 ビジネス数学トレーナー

長谷川 正恒氏

どの会社にも「数字に強い人」は一定数います。そんな数字に強い人は=仕事ができる人ではないでしょうか? どのような業界でも、どんな職種でも、数字に強い人は仕事のパフォーマンスが高いです。本講演では、仕事のパフォーマンスが高く、生産性の高いビジネスパーソンを育成するために必要な数字の活用方法についてご紹介いたします。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

社員の生産性を高めたい! データ分析力を学ばせたい! 論理的思考力を磨きたい、などとお考えの経営者・教育担当者の方々を対象とした講演です。

ここ数年「AI人材」「データサイエンティスト」「DX推進」など、データや数字の活用をベースとした人材育成・組織開発が注目されています。そのため当社でも、多くの企業から「データ分析手法を学びたい」「統計スキルを身に付けたい」などの相談をいただきます。しかし、今必要とされているのは高度なスキルだけでしょうか? データ分析の専門職を目指すのであれば高度なスキルが求められますが、多くの社員は非専門職人材であり、高度なスキルは不要です。

では何が必要なのでしょうか? 多くのビジネスパーソンは数字が苦手なので、まずは「数字に対する苦手意識の克服」が必要です。その上で、仕事で数字を使うコツやポイントを身に付けることが生産性の高いビジネスパーソンの育成につながります。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

「数字に強い人とは?」と問われたとき、皆さんはどのような方をイメージされるでしょうか? この質問に最も多い回答は「数字に強い人=理系」です。そのため数字に対する苦手意識を持つ人は「私は文系なので数字が苦手なんですよ……」と話されます。

では、ビジネスシーンで数字に強い人は必ず理系人材なのでしょうか? 文系社員は数字に強くなれないのでしょうか? 当然そんなことはありません。数字に対する苦手意識を持つ方は学生時代に数学が苦手だった人が多いです。そのため数字やデータがたくさん出てくると苦手意識が増幅し、目を背けたくなります。エクセルを目の前にして固まってしまう人も多いのではないでしょうか?

そのような方に必要な学びは、統計や会計といった難しいスキルだけではありません。まずは数字に対する苦手意識の克服が必要です。その上で、仕事で数字を使うコツやポイントを身に付けることが重要です。

本講演では当社が企画運営している「数的センス向上トレーニング」研修で実際に行っている複数の演習を使用して、数字に強く生産性の高いビジネスパーソンの育成方法をご紹介いたします。「当社の社員は数字が苦手」「どうすればよいのか??」と悩まれている経営者の皆さま、教育担当の皆さまにぜひ視聴していただきたいです。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

いつの時代にも、はやり廃りがあります。例えば10年ほど前に経営指標としてROEを導入する企業が一気に増えました。しかしそれらを導入した企業の多くの社員は、そもそもROEの計算式すら知らなかった、という笑えない話があります。最近流行している「デジタル人材」「DX人材」などにも、同じ懸念を感じます。

大切なことははやり言葉に踊らされるのではなく、本質をつかむことではないでしょうか? 自社の課題は何か? そのために必要な学びはどのようなものか? 数字に強いビジネスパーソンはいつの時代でもどんな企業でも活躍できます。そのような生産性の高いビジネスパーソンの育成を共に目指しましょう!

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講演者プロフィール
長谷川 正恒氏(はせがわ まさのぶ)
オルデナール・コンサルティング合同会社 代表社員/日本数学検定協会認定 ビジネス数学トレーナー
20代に外資系サービス業で営業に従事し世界3位の実績を残す。2006年より上場企業にて経営企画、管理業務に従事。30代で上場企業役員就任。M&A実務は事業会社責任者として、国内外で合わせて10件以上のクロージング実績がある。豊富な実務経験から「実務に即した人材育成」が信条。

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