［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省
講演者インタビュー
成果を出す、女性活躍3つの視点と7つのポイント
～継続する意識変化を促すために必要なこと～
スリール株式会社 代表取締役社長
堀江 敦子氏
2020年に閣議決定された第5次男女共同基本計画において、「203030」（2030年代には、あらゆる分野で指導的地位に女性が占める割合を30％にする)という目標が設定されました。女性管理職30％の実現、その先にある多様な人材が活躍できる組織作りには何が必要なのでしょうか？ 当事者の女性のみならず、管理職も含めた具体的な取り組み方や意識変化を促すポイントをお伝えします。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
・ 女性管理職比率の目標は設定したが、具体的にどう進めたらいいかわからない
・ 女性活躍推進の施策は行っているが、なかなか効果が出ない
・ 女性社員や子育て中の社員の割合は多いが、働き方が多様な社員に対応していない
・ 風土改革は必要だと思うが、どこから手をつけたらいいのかわからない
これらは当社に多く寄せられる企業の課題です。少子高齢化・労働人口の減少で、女性活躍推進は企業の機動力を高める施策として重要視されていますが、「203030」の達成のみならず、その後の企業の成長に向けて、今後より一層の女性活躍推進を進めようとしている企業、取り組みを進めているが成果が出ていない企業に、女性活躍推進に必要な視点と具体的なステップをお伝えします。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
近年、コーポレートガバナンス・コードの改定や改正育児・介護休業法案の施行など、ダイバーシティ＆インクルージョン、そして多様な人材が活躍できる環境づくりが叫ばれています。しかし、女性活躍、さまざまな人が活躍する風土醸成を簡単にすぐに実現できる方法は、残念ながらありません。それは、どの企業でも活用できる万能な方法がないのであり、それぞれの企業の環境・段階にあったアプローチを行えば、必ず風土は変化します。
当社は、まだ女性活躍という言葉が今ほど浸透していなかった12年前から、若手社員や育児期社員、管理職まで、のべ1万人以上のキャリア研修や組織風土改革コンサルティングに取り組んできました。一般的な「座学」を頭で理解しても、行動の変化にはつながりません。また、女性管理職比率の目標値を設定し、女性向け研修を行っても、社内に受け入れる文化、風土がなければ成果は現れません。今後ますます人的資本が重視される中で企業の成長に必要なものは、風土改革のポイントを押さえた本質的な取り組みです。
本講演では、風土改革に必要な３つの視点と７つのポイントを軸に、企業の状況別に必要なステップをお伝えすると共に、当社が伴走し、成果につながった企業事例も交えながら、具体的な解決策をご紹介します。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
どのような状況においても誰もが活躍できる組織を作るためには、当事者だけでなく、組織全体を含めた意識改革が必要です。その中でも、人事部門はそのキーパーソンであり、組織の変革エージェントだと私たちは考えております。
本講演が、変革の鍵を握る人事部の皆さまに一つでも多くの具体的なヒントを提供できれば幸いです。
皆さまにお会いできることを楽しみにしております。
- 堀江 敦子氏（ほりえ あつこ）
- スリール株式会社 代表取締役社長
- 2010年スリールを起業。 法人向けの女性活躍・ダイバーシティ推進・研修・コンサルティング、行政・大学向けのキャリア教育を展開する。内閣府 男女共同参画会議専門委員、厚生労働省 イクメンプロジェクト委員など行政委員を多数経験。著書に『新・ワーママ入門』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）がある。
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