講演者インタビュー
組織変革を促進する社内ファシリテーターの育成~社員の当事者意識と主体性を促し、自社の課題解決を実現~
アーティエンス株式会社 代表取締役社長
迫間 智彦氏
時代の変化が激しく正解のない今、指示待ちでは変化に対応できなくなりました。これからは全ての社員が当事者意識と主体性を持つことが必要です。全ての社員が自組織や事業に対して問題提起し、組織内にポジティブな影響を与えることでスピード感を持って課題解決を目指せるためです。本講演では社内ファシリテーターが起点となり、会議や業務内で対立関係・衝突を乗り越え組織変革を進めた事例と方法論をご紹介します。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
社員自身が当事者意識・主体性を持って、組織変革を進めたいという企業さまにお勧めです。
「変わりたいけど、なかなか変われない」というお話をよくお聞きします。会社として、変化を促しても変われないというケースが多くみられます。
具体的には、
・経営者が陣頭指揮をとってもうまくいかない
・プロジェクトチームを創り、経営者の肝いりで行ってもうまくいかない
・コンサルタントを入れて、新しい人事制度やシステムを入れてもうまくいかない
なぜお金や時間、覚悟を持っても組織変革は進まず失敗し、結局変われないのでしょうか?
大きく二つの理由があります。
・社員の当事者意識・主体性を育むことができていない
・組織変革での停滞を乗り越えられない
二つの問題意識に対して、社内ファシリテーターの働きかけ、「社員のコミットを上げること」と「小さくても変化感を認知すること」で、組織変革が進んだ事例をお伝えします。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
聞いていただきたい点は二点です。
一点目は、組織変革を進める際に失敗するポイントを理解し、失敗が起きないようにするためのデザイン(企画)の方法論です。ウィズコロナのようなクライシス(危機的状況)は、組織変革を強く進めるチャンスです。ただし、組織変革のポイントを抑えていないと、変われないどころか、今までのやり方から脱却できないケースも多くあります。その結果、時代・状況に適応できないということが起きます。
二点目は、社外のコンサルタントに依存することなく、自組織内で組織変革を進めるための方法論をお伝えいたします。社外のコンサルタントを入れて、一時的に良くなったように見えても、「結局元に戻った」「効果が継続しない」「悪影響が出た」というお話をよくお聞きします。どんなに優秀な社外コンサルタントであっても、組織変革を推し進める社員たちが当事者意識・主体性を持てていないと、組織変革の機運は高まりません。
本講演では、社内ファシリテーター育成の事例を交えながら、ウィズコロナをチャンスととらえて、組織変革を進める方法をお伝えいたします。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
本講演は、コロナ禍をただ悲観的に捉えるのではなく、組織や社員が変われるチャンスとして捉えて、未来を切り開く方が増えてほしいという思いで行います。
ウィズコロナで世の中は大きく変わり、いまだに先行きが見えない状況です。人の価値観・働き方にも変化が起き、ビジネスモデルが変わった会社も多くあると思います。VUCAが加速しています。
この状況において、時代・状況に適応し、社会、自組織、人々にとって、より素晴らしい未来を描いていくためのヒントを持ち帰っていただけるととてもうれしく思います。
- 迫間 智彦氏(はざま ともひこ)
- アーティエンス株式会社 代表取締役社長
- 大学卒業後、大手情報通信会社に入社。2006年にアルー(株)へ入社。コンテンツ開発・講師・人事などの業務を経験し、2010年にアーティエンス(株)を設立。「学習する組織」や「シェアドリーダーシップ」の哲学・方法論をベースに顧客との共創・協働を大切にしている。自身も組織変革ファシリテーターとして従事。
「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社HRビジョンの登録商標です。
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