人と組織を学ぶ 日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2022-春-」 
	2022年5月18(水)・19(木)・20(金)・24(火)・25(水)・26(木)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2022-春-」トップ 講演者インタビュー 大濱 徹氏(パーソルチャレンジ株式会社 コーポレート本部 事業開発部 ゼネラルマネジャー)インタビュー

発達障害者人材の活用・戦力化によるDX推進
~当事者に聞き、企業に学ぶ~

大濱 徹氏 photo

パーソルチャレンジ株式会社 コーポレート本部 事業開発部 ゼネラルマネジャー

大濱 徹氏

企業はDXによる事業や組織変革に取り組む中、それを担う人材不足が課題となっています。一方、障害者雇用では雇用率上昇でさらなる雇用促進が求められる中、先端IT領域への高い職務適性と能力を持つ発達障害者人材に注目が集まっています。本講演では先端IT特化型就労移行支援事業所を利用し就職した当事者と、採用した企業に話をうかがい、DX推進での障害者人材活用について紹介します。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

以下のいずれかに当てはまる人事ご担当者および経営層の皆さまに向けて、DX推進における障害者人材の戦略的活用をご紹介いたします。

・DX推進を担える高いスキルを持った人材の採用が難しいほか、社内でも人材が不足しているため、戦略構築がままならない
・今後のDX推進のための人材戦略を考えたい
・障害者社員が担う職域の拡大や業務切り出し・新規創出が進まない
・発達障害者の雇用受け入れが必要だが、定着・活躍ノウハウが不足している
・障害者雇用市場の最新傾向と、今後の採用戦略や育成、戦力化のための施策を考えたい

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

多くの企業が、自社の競争力強化のための重要課題として、DXによる事業や経営モデルの刷新に取り組んでいますが、それを担う人材不足により進捗が芳しくない実情があります。2030年にはIT人材の不足数が最大79万人に達すると言われており、今後、DX推進を担う高スキルを持った人材の確保はさらに困難になるでしょう。

一方、障害者雇用市場では精神・発達障害者の雇用数が増え、今後の雇用市場の中心となりつつあります。その中で、先端IT領域への高い職務適性と能力を持ち、DX推進に貢献できる発達障害者人材が増えてきています。しかし、雇用する多くの企業では、このような高い能力を持つ人材がいることに気が付かず、気が付いていたとしても、採用し活かす機会を用意できていません。

当社では2019年より、発達障害者の新たな職域拡大と活躍機会創出を目指し、AIやデータサイエンスなどの先端ITに特化した就労移行支援事業所「Neuro Dive」を運営しています。現在、延べ利用人数は100名以上で、大手企業の先端IT関連職種に人材を輩出しています。

本講演では「DX推進における発達障害者の活用、戦力化」の実例として、実際にNeuro Diveを利用した当事者の方と、採用企業の担当者にご登壇いただき、当事者の方が先端IT領域での就職を目指したきっかけや就業状況、雇用への取り組みなどについてお話を伺います。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

経済のグローバル化が叫ばれて久しい昨今、多くの日本企業が持続的成長のために中長期的な戦略を策定し、自社の競争力強化に取り組んでいます。

競争力強化のための人材戦略において重要なことは、D&I(ダイバーシティ&インクルージョン)に基づき、職務特性や能力の多様な人材を包含し、個々の能力を競争力として最大限活用できる組織づくりに取り組むことです。その考えのもと、障害者人材においても、障害を「能力の多様性」と捉え、企業全体で活躍をサポートすることで、障害者雇用だけでなく、DX推進、企業全体の競争力強化につなげることができるでしょう。

今回の講演が、今後の人材戦略を考える一助となれば幸いです。

  • この記事をシェア
受付終了
講演者プロフィール
大濱 徹氏(おおはま あきら)
パーソルチャレンジ株式会社 コーポレート本部 事業開発部 ゼネラルマネジャー
パーソルキャリアへ入社後、障害者の人材紹介サービス「dodaチャレンジ」に参画。2013年より、同サービスの責任者。多くの組織の採用支援と雇用アドバイザリー業務に従事。現在は、パーソルグループで障害者雇用支援事業を展開する、パーソルチャレンジの事業開発に従事。

「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社HRビジョンの登録商標です。
当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。

pagetop