［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会［後援］厚生労働省
講演者インタビュー
「経営人材育成」における新規事業の意義と「イノベーションを生む組織開発」の要諦
株式会社ビタリー 代表取締役
片倉 健氏
企業で最も重視される人事課題の一つである「経営人材の育成」。次世代経営人材の候補であるミドルマネージャーを育成する上で、「新規事業の創出経験が有用だ」と支持する複数の研究知見が蓄積されつつあります。本講演では、事業を創造する人材の研究者である田中聡氏と共に、経営人材育成における新規事業の意義と、不確実性の高い新規事業を管理する上で必要となる人事・組織作りのノウハウを議論を交えてお伝えします。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか？
これまで多くの日本企業は、既存事業で収益を高めることを重視するあまり、新規事業開発といったイノベーティブな業務をおろそかにしてしまう「イノベーションのジレンマ」に苦しんできました。
今回の講演では、新規事業や昨今叫ばれているDXといったイノベーションの推進が、人事部のテーマである「人材育成」にどのように関わっていくのか、そしてイノベーションを成功させるための「組織開発」のポイントについて、立教大学経営学部 助教である田中聡氏と議論したいと思っています。
経営層から新規事業やDX施策を担える人材の育成を任命されている方、新規事業やDX人材戦略に取り組んでいる人事の方に、ぜひご参加いただきたいと考えております。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
国内の人事部向け調査において、最も課題として掲げられることが多いテーマは「次世代経営人材育成」です。そして、次世代経営人材の候補となるミドルマネージャーの成長支援に関して、「新規事業の創出経験が彼らの学習を促す」可能性が高いことが国内外の研究から示唆されています。
今回の講演では、事業創造人材の研究をされている田中助教から、「次世代経営人材育成」と「新規事業の経験」の関係性に関する研究内容についてお話しいただくと共に、新規事業の経験からミドルマネージャーが学習を深めるために有用な支援とは何かを、議論を交えてお伝えする予定です。次世代経営人材育成に課題を感じている人事ご担当は必聴かと思います。
また、新規事業には「既存事業との衝突」や「不確実性」の高さといった大きなハードルが待ち構えています。これらのハードルは新規事業に適した人材を集めるだけでは乗り越えることが困難です。
今回の講演では、新規事業を社内から生み出し、管理するための「仕組み」「組織開発」についても議論し、ポイントをお伝えする予定です。人事の皆さまにとって、実践的な知見が得られるかと思います。
当日はチャットなどを活用して参加者の皆さまの意見をお聞きしながら、積極的に議論を進めます。次世代経営人材の育成や、イノベーションを生む組織作りをテーマに、率直な話をしていきたいと思います。楽しみにしていただければ幸いです。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
昨今誰もが認識しているように、企業が持続的に成長していくためには新規事業・イノベーションを生み出す取り組みが欠かせません。
私はこれまで企業の新規事業やDXを支援してきた経験から、新規事業を生み出す組織を作るカギは人事部にあると考えています。
企業の変革にオーナーシップを持ち、未来を開いていく意志のある人事ご担当者に、ぜひ講演に参加していただきたいと思います。
- 片倉 健氏（かたくら けん）
- 株式会社ビタリー 代表取締役
- アクセンチュアの戦略コンサルタントとして複数のデジタル案件に従事した後、ビジネス書要約サイト「Flier」の共同創業者として起業。その後「VITALY」を共同創業。成熟した大組織におけるDX推進、新規事業開発プロデュース、社内人材の育成を支援。著書に『未来市場（日経BP）』。慶應義塾大学経済学部卒。
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