「一部の管理職が勧奨面談に自信を持ずに不安を示している」「社員から退職合意が得られるのか？」「訴訟問題にならないか？」等は、多くの雇用調整を検討する外資系企業経営者・人事責任者の方がお持ちの懸念点です。

雇用調整は会社による一方的な施策ではなく、社員に退職に合意していただくことが必要な、双方向の施策です。そしてその成功は、管理職の方々がいかにその必要性を理解し、管理職の必達業務として面談時に対象社員の合意を獲得できるか、にかかっています。

そこで重要になるのが、事前に管理職の方々の意識を醸成し(一枚岩体制)、面談スキルを修得していただく面談者研修(①)と、なかなか退職に合意して頂けない等の難しいケースに対する迅速かつ的確な面談サポート(②)です。

本セミナーでは、多数の外資系企業の削減目標をほぼ100%達成してきた弊社コンサルタントが、管理職の方々にご提供させていただいている「面談者研修」の一部を体験していただきます。

また併せて、参加者の方々に「対応が難しいケース」をお持ちいただき、その場で具体的な解決策をお答えいたします。

これから雇用調整を実施する予定の（または可能性のある）外資系企業の経営・人事責任者の方には特にお勧め致します。

【前回ご参加者様の声】
●面談の具体的なポイントや事例を中心に説明頂けたので非常に分かり易かった。（外資系IT）
●無料にもかかわらず誠意のあるセミナー有難うございます。学びのある内容でした。（外資系医薬品メーカー)