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ニュース
人事サービス 人事労務・管理
掲載日:2014/05/01

ビズメイツ、海外出張や電話会議を成功させるための
英語を修得できる新プログラム提供開始

~ビジネスシーンでニーズの高い特定のスキルを短期間で!~

ビジネスに特化したオンライン英会話サービスBizmatesを運営するビズメイツ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鈴木伸明)は、「海外出張」、「Eメールライティング」、「電話会議」、「スモールトーク」等のビジネスシーンで必要とされる特定スキルにフォーカスした新学習プログラム「Other Programs」を4月30日より提供開始します。なお、提供開始する4教材は当社が実施したアンケート調査およびお客様からのヒアリングで特に要望の高かった英語スキルです。今後様々なバリエーションの「Other Programs」教材の開発を進め、身につけたいスキルをピンポイントで修得したいビジネスパーソンの多様なニーズにお応えします。


■新プログラム「Other Programs」とは
これまでBizmatesでは、レベルに合った教材をつかって段階的にビジネスで成果をあげるためのスキルを修得する「Bizmates Program」と、プレゼンの予行練習や英文メールの添削等、受講生自身の直近のビジネスの課題を解決するための「Assist Lesson」の2タイプのレッスンを提供しておりましたが、今回開発した「Other Programs」が加わることで、受講生は身につけたい特定スキルにフォーカスし、そのスキルを教材で体系的に学習できるようになりました。

受講生はレッスンの予約時に、「Bizmates Program」、「Other Programs」、「Assist Lesson」の3つの中から、目的に合ったレッスンタイプ・教材を選んでレッスンを受講することができます。


■「Other Programs」3つの教材カテゴリ
「Other Programs」は目的別に3つの教材カテゴリに分かれており、レッスン予約時に該当するカテゴリの中から学習したい教材を選んでレッスンを受講します。


1. 英語スキル教材
スピーキング力、リスニング力、語彙力、文法力等、受講生がウィークポイントとしている英語スキルにフォーカスし学習できます。4月30日より、ビジネス以外の場面でビジネスパートナーとの会話を弾ませるためのスピーキング力向上を目的とした英語スキル教材「スモールトーク」を利用できます。

2. ビジネススキル教材
グローバルな環境で必要となる特定のビジネススキルにフォーカスし学習できます。4月30日より、お客様の要望が特に高かったテーマ「海外出張」、「Eメールライティング」、「電話会議」の3つの教材を利用できます。

3. 法人様向けカスタマイズ教材
特定の法人様向けにカスタマイズした教材です。該当する法人契約をされているお客様のみ閲覧、利用できます。

※現在、様々なバリエーションの「英語スキル教材」、「ビジネススキル教材」を鋭意開発中です。
  法人クライアント様からのご要望に応じ、法人様向けカスタマイズ教材の開発にも対応します。
※受講しているBizmates Program教材の該当レベルに応じて利用可能なOther Programs教材は異なります。

Other Programsの教材テーマ一覧および教材サンプルは下記のURLよりご確認いただけます。

URL: http://www.bizmates.jp/method/  


■ビズメイツ株式会社について
大手英会話スクールの社長室、マーケティングプロジェクトリーダーなどを務めた鈴木伸明が同スクール出身者と共に2012年に創立。長年に渡りビジネス向け教材・企業向けカスタマイズ教材の開発に携わってきた伊藤日加が日本人ビジネスパーソン向けのBizmatesオリジナルプログラム及び教材を開発、Anna Maria Franciscoがフィリピン現地のマネジメントを統括する。


■会社概要
会社名:ビズメイツ株式会社(英名: Bizmates, Inc.)
設立:2012年7月3日
代表取締役社長:鈴木 伸明
URL: http://www.bizmates.jp/ 
事業内容:インターネットを利用した語学教授及びビジネスに関する教育事業
サービス概要:
Bizmatesは「ビジネスに特化」したオンライン英会話スクールです。「ビジネス経験者」のハイレベルな講師陣、オンライン英会話に最適化された「独自メソッド」、日本人ビジネスパーソンのために開発された「オリジナル教材」による高品質なレッスンで、”ビジネスで成果をあげる”ための英語・コミュニケーションスキルを身につけられます。

(ビズメイツ株式会社 http://www.bizmates.jp/ /4月30日発表・同社プレスリリースより転載)

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