「『eラーニングと人的資本価値向上』に関する企業の意識調査」を実施

【大企業の人事・総務1000名に調査】eラーニングは「従業員のモチベーション維持」が課題
人的資本経営への注目が高まる中、半数以上が「人材育成」を重視

株式会社NTT HumanEXは、従業員数1000名以上の大手企業の人事・総務担当を対象に企業のeラーニング活用の実態や課題、また人的資本の開示に対する認識や取り組み状況について明らかにすることを目的に「『eラーニングと人的資本価値向上』に関する企業の意識調査」を実施しました。

１．調査の背景と目的
人的資本への注目が高まる中、「人材育成」や「エンゲージメント」などの情報開示が求められていますが、現場では実務上の課題から十分な対応が進んでいないのが実態です。また、人材育成の手段として導入が進むeラーニングも、活用が定着する一方で、モチベーション維持や効果測定といった課題を抱えています。
本調査では、企業における人的資本開示の実施状況とeラーニングの活用実態、さらにそこに潜む課題を明らかにすることで、今後の人材育成の取り組みに役立てることを目的としています。

２．調査結果まとめ
（１）人的資本開示は「一部開示」が約半数、積極的な開示は3割にとどまる
調査によると、人的資本開示について「一部開示している」と回答した企業が約半数を占めました。「積極的に開示している」企業は約3割にとどまり、「全く開示していない」と回答した企業も約2割存在します。関心の高まりが見られる一方で、大企業含め、開示に積極的な企業はまだ限られている実態が明らかになりました。

（２）人的資本開示で最も重視されているのは「人材育成」
人的資本開示の項目として、企業が最も重視しているのは「人材育成」（52.3％）で、次いで「従業員エンゲージメント」（44.5％）、「ダイバーシティ」（32.0％）が続きました。人材への投資や多様性の推進が、短期的な成果にとどまらず、組織の中長期的かつ持続的成長に直結すると認識されていることがうかがえます。

（３）eラーニングへの年間予算、「1000万円以上」が最多の約2割
人的資本価値向上に向けた取り組みとして、人材育成や従業員エンゲージメントなどの分野でeラーニングを導入している企業も多い中、その年間予算では、「1000万円以上」が約2割と最も多い結果となりました。次いで「300万～500万円未満」「500万～1000万未満」が続き、これらの層を合わせると全体の約半数を占めており、一定の投資を行っている企業が多いことが示されました。

（４）eラーニングの研修内容として「コンプライアンス」「情報セキュリティ」が上位
eラーニングで実施されている研修内容としては、「コンプライアンス」（69.0％）、「情報セキュリティ」（60.7％）が上位を占め、企業全体で共通するリスク管理や法令遵守に関するテーマが重視されていることがわかりました。一方で、「DX人材育成」（32.2％）や「リーダーシップ開発」（29.2％）といった中長期的な人材戦略に関わる領域の取り組みも進みつつあるものの、導入状況にはまだばらつきが見られます。

（５）eラーニング活用の課題は「学習者のモチベーションの維持」が最多
eラーニングにおける課題として、「学習者のモチベーションの維持」（35.4％）が最も多く挙げられました。学習者任せの状態が成果に直結しにくいとの課題感が浮き彫りになっています。また、「教育効果の測定が困難」（32.1％）、「研修コストが高額」（30.9％）といった声も多く、効果検証や費用対効果の観点から、十分に設計・評価されていないケースがあることも明らかになりました。

３．さいごに
NTT HumanEXでは、「エンゲージメント向上を支援するDXソリューション・パートナー」としてヒューマン・キャピタル分野のソリューションを通じ、お客様の経営課題を解決し、組織効果へとつなげる様々なお手伝いをしております。今回実施しました調査は、人的資本開示やeラーニング活用を取り巻く課題や傾向を明らかにし、企業の施策検討に活用いただくことを目的としています。今後の人的資本戦略の推進や教育投資の効果的な設計に向け、ぜひ本調査結果をご活用ください。
最後に、当社では今後も人的資本経営や人材育成に関する各種調査や企業のエンゲージメント向上へ支援を通じて、持続可能な組織づくりに貢献してまいります。

調査概要
・調査タイトル：「eラーニングと人的資本価値向上」に関する企業の意識調査
・調査期間：2025年3月14日～16日
・調査元：株式会社NTT HumanEX
・モニター提供元：PRIZMAリサーチ
・調査対象：調査回答時に大手企業（従業員数1000名以上）の人事・総務と回答したモニター
・調査人数：1008名
・調査方法：PRIZMAによるインターネット調査

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社NTT HumanEX／6月12日発表・同社プレスリリースより転載）