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ニュース
書籍 人材育成
掲載日:2017/09/15

人財開発を推進するための八つの施策~『実践 人財開発』(下山 博志:著)日本能率協会マネジメントセンターから刊行

株式会社日本能率協会マネジメントセンターは、下山 博志:著『実践 人財開発』を刊行しました。

 

人財開発に取り組む皆さんに向けた実務書。人財開発の仕事を体系的に学び、これからどのように展開を図っていきたいかを、「人財開発」と「内製化」「すぐそこにある未来のHR」をキーワードに考えていただくための本です。

人財開発の仕事とは何かから、人財開発の「内製化」、全社的な視点で人財開発を推進する時の考え方や手法と具体的な事例、さらに人財開発の潮流に関する情報やAI、ロボット、AR、VRといった急激な進化をしている技術革新と人財開発の関係について、近年の事例や新たに開発されている技術についても述べています。

 

■書籍概要
実践 人財開発

発行: 2017年8月
著者: 下山 博志
判型: A5判並製
ページ数: 240頁頁
ISBN: 978-4820759966
価格: 2,160 円(税込)

 

■目次
はじめに ~人財開発に関する本書の学び方~
第1章 人財開発の実務とは ~どうやって人財開発を行うのか~
 1-1. 人財開発の仕事 ~人財開発の仕事全体を整理する~
 1-2. 8つの施策 ~人財開発を行うための仕事~
第2章 内製化について考える ~人財開発を内製化するとは~
 2-1. 内製化と外注化 ~何を内製化して何を外注化するのか~
 2-2. 内製化51%のすすめ ~どこまで内製化できるのか~
第3章 人財開発の進め方 ~ビジネスに貢献する人財開発~
 3-1. 人財開発戦略を始める ~戦略を策定する前に考えること~
 3-2. 人財開発戦略の手順 ~どのような手順で人財開発をすすめるのか~
 3-3. 人財開発内製化の事例 ~人財開発をどのように進めてきたのか~
 事例1 食品製造販売メーカー『ル・スミエル(仮称)』
 事例2 外食産業『リンガーハット』
 事例3 総合エンターテインメント企業『株式会社ニラク』
第4章 人財開発の専門家を育てる ~何を学べば専門家と言えるのか~
 4-1. 人財開発の学び方 ~どうやって学ぶのか~
 4-2. 人財開発担当者の必要要件 ~身につけるべき専門性~
 4-3. 人財開発責任者の役割 ~人財開発の責任者とは何をする人か~
第5章 現状を考察する ~人財開発の潮流と課題~
 5-1. 人財開発を取り巻く外部環境 ~世の中の変化と人事教育の関連~
 5-2. ATDからの考察 ~人財開発国際会議から見る潮流と課題~
 5-3. これから着目される人財 ~優秀・有能の定義の変化をどのように捉えるべきか~
第6章 近未来の人財開発 ~人財開発の未来を創造する~
 6-1. 未来の人財開発課題 ~近未来の人財開発のあり方を推察する~
 6-2. 多様化する社会への対応 ~パーソナライズ化する人財開発~
 6-3. 人工知能社会への対応 ~AI時代の人財開発~
 6-4. 技術革新への対応 ~テクノロジーを活用する人財開発~
 6-5. 未来組織への対応 ~VUCAの時代の人財開発~
おわりに

 

■著者紹介
下山 博志(しもやま・ひろし)
株式会社人財ラボ代表取締役社長
早稲田大学大学院技術経営学(MOT)修士。大手外食グローバル・チェーンで32年間勤務。企業内大学を含む全社の人材育成の責任者となり、教育工学に基づく教育戦略を実践。13万人を擁する幅広い従業員層に対する人材育成の仕組みを浸透させ、『2003年度日本能率協会人材開発優秀企業賞本賞』を受賞。全世界共通の教育戦略プロジェクトにはアジア地域代表として参加した。
2004年に退社後、人材開発の総合プロデュースを行う株式会社人財ラボを創業。上場大手企業から中小企業まで、幅広く人事・教育に関する戦略を支援し、企業内大学構築、リーダーシップ開発、マネジメント能力育成などの提供を行っている。世界最大規模の人材開発非営利組織ASTD(現ATD)日本支部設立に寄与し、ATDインターナショナル・メンバー・ネットワーク・ジャパンの副代表ほか、熊本大学大学院講師、NPO法人日本イーラーニングコンソシアム理事、神奈川県総合教育センター顧問アドバイザーなども務める。2013年からは、システム開発を行う株式会社創新ラボの会長も兼任し、教育とICTの融合を図るラーニングテクノロジーを推進している。12期目にあたる2016年度、社屋を紀尾井町に移し、グループ会社の創新ラボとともに、さらなる活躍を目指す。

 

◆書籍の詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社日本能率協会マネジメントセンター http://www.jmam.co.jp/ /8月発表・同社プレスリリースより転載)

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