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講演者インタビュー

講演者インタビュー一覧

労働安全衛生法改正を踏まえたストレスチェックの活用事例

株式会社 保健同人社  EAPグループ グループリーダー(臨床心理士)

大谷 裕氏

ストレスチェックを全ての事業所に義務づける、通称「ストレスチェックの法制化」を国が目指しています。ご担当者様としては大きな関心事ではないでしょうか。これを負担増と考えるのではなく、生産性向上の為の機会と捉えていただければと思います。法制化の流れを踏まえ、ストレスチェックをどのように実施し、いかにフォローするのが望ましいかを事例を交えてお話します。今後の社内施策を検討いただくヒントになれば幸いです。


メンタルヘルス対策のコツやポイントを、企業事例を交えながら解説

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

大谷:現代はストレス社会と呼ばれて、久しい状況です。景気の悪化、IT技術の進歩による高度・高速化など、ストレス要因が増え続ける中で私たちは働いているようなものです。企業にとってのメンタルヘルス対策は、10年ほど前までは福利厚生という考え方でしたが、現在では、リスクマネジメントだという認識の方が多いのではないでしょうか。それだけ問題となる事例が多く、対策に頭を痛めていらっしゃる企業人事の方が増えたということだと思います。

そうした状況の中、労安法には残業時間というストレスの量を測って注意を促す法律がありますが、ストレスの質も目を向けようとしています。これが通称「ストレスチェックの法制化」です。残業時間が短かったとしても、対人関係や働きがい、物理的環境が悪いと心身の調子は悪化します。心身の調子が悪化すれば当然生産性は低下するだけでなく、労災が発生することもあります。また、訴訟リスクも高まります。余裕のない職場ではコミュニケーション不全が起りやすく、ハラスメント問題も多発するという悪循環に陥ってしまうこともあるでしょう。

ストレスチェックの法制化への流れを知っていただき、参加される皆さまの企業では何が問題で、どうすれば解決できるのかを考える機会としていただければ幸いです。メンタルヘルス対策に特効薬はありませんが、コツや押さえていただきたいポイントを、企業事例を交えてお話します。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

大谷:保健同人社は「人間ドック」を日本で初めて創案し、「家庭の医学」に代表される健康関連の書籍を出版しています。書籍、相談、ITを使って皆さまの健康支援を標榜している企業です。また、臨床心理士、保健師、管理栄養士など専門職が数多く在籍するEAP(Employee Assistsnce Program)事業の草分け的企業でもあります。

弊社は2012年より、ヒューマネージ社と共同で「TEAMS」をご提供しています。なお、ヒューマネージ社ではストレス検査「Co-Labo」や従業員向けサイト、休・復職管理システムなど、セキュリティの高いシステム運用を行っています。

私は、EAPコンサルタント、研修講師、カウンセラーとして日々現場でさまざまなご相談に対応しています。そうした経験から事例を交え、企業で起こる問題に対し、どのような対処、施策を実施すれば望ましいかについて、具体的にご提言いたします。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

大谷:貴重なお時間をいただくわけですから、参加される皆さまにとって、少しでも役立つお話ができればと考えております。各企業様のおかれている状況はさまざまです。ぜひ、それぞれの状況に照らし合わせながらお話を聴いていただければと思います。

皆さまには、メンタルヘルスに関する(1)御社の現在の問題は何か、(2)どのような対策を取っているか、(3)スタッフ体制など、どのような資源があるか、(4)それらをどう活用・強化すればより望ましい効果が得られそうか、などについて事前に確認をお願いします。ご確認の上参加されると、より充実した時間を過ごしていただけると思います。どうぞよろしくお願いいたします。

講演者プロフィール
株式会社 保健同人社
EAPグループ
グループリーダー(臨床心理士)
大谷 裕氏(おおたに・ゆたか)
大学卒業後、スポーツメーカーに10年間勤務。退職後、大学院で心理学を学び修士号を取得し、現職。臨床心理士・シニア産業カウンセラー。EAPコンサルタントとして、企業の「人財」を活かすための支援に従事。カウンセラー、ケースコンサルタント、研修開発・講師としても全国で活動。月刊人事マネジメントにて連載中。

本カンファレンスに関するお問合せ
  • 日本の人事部「HRカンファレンス」事務局
  • 〒107-0061東京都港区北青山2-7-9 日昭ビル 7F
  • E-mail:hrc@jinjibu.jp