人と組織について体系的に学ぶイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2023-春-」 
	2023年5月17日(水)・18日(木)・19日(金)・23日(火)・24日(水)・25日(木)開催 [主催]日本の人事部「HRカンファレンス」運営委員会[後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2023-春-」トップ 講演者インタビュー 原田 未来氏(株式会社ローンディール 代表取締役社長)インタビュー

日本郵便人事担当者に聞く、
伝統企業の人事課題と、最適な越境学習の組み合わせ

原田 未来氏 photo

株式会社ローンディール 代表取締役社長

原田 未来氏

組織が成熟すると風土は内向きになり、変革を担うリーダーが育ちにくい傾向があります。これを打開する施策として、越境学習に注目が集まっています。越境学習の種類や手法も多様化しておりますが、本講演では、大企業に所属しながら一定期間ベンチャーで働く「レンタル移籍」を提供している当社が、日本郵便の人事担当者をお招きし、伝統企業の組織課題に対して取り入れたいくつかの越境施策と、成果についてお話しいただきます。

―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?

事業の成熟や組織の拡大、若しくは細分化によって個人の成長機会が減少し、変革を担うリーダーが育たなくなってしまう。多くの日本企業がそのような課題を抱えています。

解決策として、組織の外に成長機会を設け、人材を育成する「越境学習」の取り組みが注目されています。しかし、「越境学習」は新しい取り組みであり、まだまだ実践的な事例が少ないのが現状です。

そこで今回の講演には、いち早く「越境学習」の施策を推進してきた日本郵便の松本課長をお招きしました。「越境学習」導入の背景や苦労、その成果について具体的なお話をうかがいます。成熟した大きな組織で「越境学習」を導入しようとしている方や、人材育成プログラムを検討している方に、参考にしていただけると思います。

―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。

最近注目を集める「越境学習」ですが、一口に越境学習といっても、どのような環境にどれくらいの期間を費やすのか、さまざまな手法があって成果も異なります。つまり、課題や目的を整理して自社にマッチしたプログラムを構築・選定する必要があるのです。

講演では、早期に越境学習に取り組んできた日本郵便が、課題や目的に対してどのようにプログラムを設計してきたのか、具体的な事例を紹介します。

さらに、越境学習を経験した人材が、その後組織にどのような影響を及ぼしたのか。いち早く試行錯誤をされてきた日本郵便だからこそ語れる、その後の成果についてもうかがってまいります。
新しい挑戦をしていかなければ現状を変えていくことはできません。先進的な施策を次々と推進してこられた松本様の想いや心構えなども深掘りしてお聞きしたいと思います。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

私たちは「レンタル移籍」という事業を通じて、8年間、大企業70社、250人以上の方の「越境」を支援してまいりました。そして、越境する機会が、一人ひとりの人生を大きく変えていく様を目の当たりにしてきました。

だからこそ、多くの人事・人材育成に関わる皆様に越境学習がどのようなものかを知っていただきたいと思っています。そして、越境学習を適切に活用していくための知見を、皆様と一緒に蓄積したいと考えています。

本講演をお聴きいただいた上で、ご関心をお持ちの方と意見交換したいと思っております。何卒よろしくお願いいたします。

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講演者プロフィール
原田 未来氏(はらだ みらい)
株式会社ローンディール 代表取締役社長
新卒で株式会社ラクーン(現ラクーンホールディングス 東証プライム上場)入社、部門長職を歴任。その後株式会社カカクコムに転職。自身の経験から人材流動性の意義や個と組織の信頼関係の重要性に気づく。「会社を辞めずに外を見る機会」としてレンタル移籍事業を構想。2015年に株式会社ローンディールを設立。

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