株式会社WorkDive 取締役/株式会社コネクティル 代表取締役
坂口 健太郎氏
働き方改革の重要施策として位置づけられているテレワークですが、制度を導入し、利用を拡大していくためには、社員それぞれのテレワークに対する適性と、社内でのテレワーク制度の受け止められ方が大きなポイントです。本講演ではテレワーク導入現場から導き出された社員のテレワーク適性と、いかにテレワーク制度を社内浸透させるかについてわかりやすく説明いたします。
―― 今回の貴社講演はどのような課題をお持ちの方向けの内容でしょうか?
深刻な人材不足が続いていくと予想される中、働き方改革やテレワーク推進などワークスタイルの変革が求められており、さまざまな企業でテレワーク勤務、在宅勤務制度の導入が進みつつあります。
しかし、実際にはまだテレワークという働き方はなじんでおらず、これまで出社勤務で活躍していた人材がテレワーク環境下では活躍できない、さぼってしまい生産性が低下する、社内のコミュニケーション不足で業務への影響が出るといった問題が起こるなど、思うように社内で制度の活用が進まなくなる恐れがあります。
本講演では、テレワーク制度を導入予定で漠然とした不安を抱えている企業、導入したけれど思うように活用が進んでいない企業に対して、テレワークのスムーズな導入と展開のポイントについてお伝えしたいと考えています。
―― 今回の講演の聞きどころ・注目すべきポイントをお聞かせください。
テレワーク勤務と今までの出社勤務では働き方が大きく異なるため、仕事で成果を上げるには、今まで求められなかった能力や適性が必要となります。当社ではこれまで約200社以上のテレワーク導入の現場に携わってきたノウハウを元に、テレワークに必要な五つの要素を検査し、社員の方々のテレワーク適性を診断するサービスを提供しています。本講演では、実際の検査結果も一部お見せしながら、テレワーク適性とはどういうものかを解説いたします。
テレワーク勤務は優遇制度や休暇制度ではなく、働き方、仕事の進め方の一種です。しかし残念ながら、一般的な企業にはまだまだテレワークで業務を進めるという文化ができていません。テレワーク制度をいかにして社内に浸透させ、成功させるか。本講演をぜひ参考にしてください。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
テレワークと聞くと、本当に仕事ができるのか懐疑的な方もいらっしゃるかもしれません。確かに、これまでの仕事のスタイルのままでは難しい業種や企業もありますし、問題が発生する場合もあるでしょう。しかしながら、テレワーク制度がこれからの時代に必要となるワークスタイルであることは間違いありません。
テレワークをうまく活用することができれば、女性の退職率の低下、人材流出の防止、企業としての魅力向上による人材獲得力の強化、やる気のある社員のモチベーションアップによる生産性向上など、企業の競争力強化に大きくつながります。本講演が貴社のテレワーク活用の一助となることを祈っております。
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