［主催］日本の人事部「ＨＲカンファレンス」運営委員会
［後援］厚生労働省 経済産業省［会場］大手町サンケイプラザ
講演者インタビュー
働き方改革の最新動向と従業員教育の必要性
株式会社月刊総務 取締役/『月刊総務』編集長
豊田 健一氏
今、働き方改革は第二章へ。テーマは生産性の向上です。既存の業務の効率性を向上させ新たな取り組み、創造性の向上を図る。そのベースとなるのが個々人のスキルや能力の向上です。経産省が推進するリカレント教育がまさにそれです。
本講演では、『月刊総務』編集長が取材を通じて得た働き方改革の最新事情と企業事例について、そのエッセンスとともに紹介します。（協賛/東京書籍株式会社）
―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。
働き方改革が進展している一方で、いまだどのように進めていっていいか分からない総務人事担当者も多いようです。そもそも働き方改革はどのように進んでいるのか、国の動きや考え方をどう理解をすればいいのか、そして、成功している企業は、働き方改革をどのように進めているのか。最新の企業事例を紹介しながら、進め方のヒントを提示します。また、テレワーク等の進展、RPA等のテクノロジーの活用には、想定外のリスクが存在します。「外部で働くということ」、「ITリテラシーの必要性」など、従来とは違ったリスクや従業員教育とはどのようなものか、それに対応するための考え方などもご紹介し、攻めと守りの両面による働き方改革を実践できるヒントを提示する予定です。働き方改革をどのように進めていっていいかわからない企業の総務人事担当者の方々にお話ししたいと思います。
―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。
講演者である『月刊総務』編集長は、毎月、多くの優秀な企業、官公庁、有識者に取材をしており、現在日本で進められている働き方改革の方向感や優秀な事例を数多く知っている一人です。また、自身もリクルートや魚力での総務経験があり、総務目線でのわかりやすい解説には定評があります。多彩な事例から紡ぎだすエッセンスにより、多くの企業が自社に置き換え、実際に働き方改革を進めています。今回は、第二章に入ったといわれる働き方改革の本質を示すキーワード、「生産性、多様性、自立性」を中心に具体的な取り組みを紹介しつつ、働き方改革の進展による新たなリスクと従業員教育の必要性について問題提起をします。ポジティブな側面がありつつ、リスクも内包する働き方改革の本質が理解できる内容となっています。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
働き方改革が進んでいます。テレワークの推進や副業の容認、そして、RPAやAI等のテクノロジーの活用。その結果、従来とは異なる様相がでてきています。テレワークや副業の進展においては、従業員の多くが外部との接点が増え、テクノロジーの活用では、ITリテラシーやセキュリティ意識の向上がますます必要になっているのです。今後は、社員がビジネスマナーやコンプライアンス、情報セキュリティに関する知識を十分に持つ必要があります。今回のセミナーでは、働き方改革の最新動向とともに、それにともない必要となる「守りの」部分、リスクや社員研修について問題提起をしていきます。ご期待ください。
講演者プロフィール
- 豊田 健一氏（とよだ けんいち）
- 株式会社月刊総務 取締役/『月刊総務』編集長
- 早稲田大学卒業。株式会社リクルート、株式会社魚力で総務課長などを経験後、ウィズワークス株式会社。現在、株式会社月刊総務 取締役、『月刊総務』編集長。ファシリティ・オフィスサービス・コンソーシアムの理事、総務育成大学校の主席講師、All Aboutの「総務人事、社内コミュニケーション・ガイド」も務める。
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