講演者インタビュー
生産性向上!社会人必須スキル「ビジネスメール」教育研修の最新動向
株式会社アイ・コミュニケーション 代表取締役 一般社団法人日本ビジネスメール協会 代表理事
平野 友朗氏
仕事上、必須ツールであるメール。ビジネスメールの指導は、教育研修の機会なくOJTで済ませているケースが多いなか、1通のメールが人間関係のトラブルに発展、誤送信による損失、メール処理時間の増加による生産性の低下など、水面下では様々な問題が起きています。本講演では、ビジネスメール教育の第一人者が、企業研修やコンサルティングの事例を交えて、ビジネスメール教育研修の効果や必要性についてご紹介します。
―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。
平野:私たちは毎日、メールを使っています。電話や対面に比べると、互いの時間を拘束せず、コストもかからないので重宝されています。メールの活用を目標にかかげる企業も増えてきました。その一方で、メールに費やす時間が増えたけれど、かえって生産性が落ちている。不要なメールが多く処理に時間を奪われている。電話をかけるべきことをメールで済ませて相手を怒らせた。要領を得ないメールを送り仕事の評価を落とした。メールの宛先を間違えて機密情報を第三者へ送ってしまい大参事を招いた。そのような失敗が後を絶ちません。
その際に課題となるのが企業の教育体制ですが、明確な方針を定めている企業は少ないでしょう。情報管理の観点から利用方法を定めているケースは多いのですが、コミュニケーションの観点で利用方法を検討している企業はごくわずかです。「たかがメール」という意識があるため、研修は用意せず、配属先のOJTで済ませるケースも珍しくありません。しかし、指導する立場の先輩や上司もメールについて学んだことがないので「果たして、これが正しいのか分からない」と不安を抱き、間違った方法を教えていることもあります。組織としてメールを活用していくには、組織全体への教育が必要です。それを社内で行うには限界があります。本講演では、企業研修やコンサルティングの事例を交えて、ビジネスメールに特化した研修の内容と、その効果についてご紹介します。
―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。
平野:弊社は2005年からビジネスメール教育の分野に参入している、ビジネスメール教育の専門企業です。代表である私は、メディアに300回以上登壇し、書籍を20冊以上出版したメール教育のスペシャリストです。ビジネスメールに特化した「基礎」「実践ライティング」「英語・基礎」「時間短縮」「営業」などの専門的な研修プログラムを有しています。ビジネスメール教育の専門トレーニングを受けた講師が多数在籍しているのも強みです。
これまで、官公庁や企業での集合研修、メールのルール作成、業務改善コンサルティングなどを数多く行ってきたため、必要な施策やプロセス、乗り越えなければならない課題を熟知しています。組織の大きさ、風土、個人のスキルに応じて、最適な研修プログラムを用意し、即効性のある研修をご提供しています。また、「ビジネスメール」「ビジネスメールコミュニケーション」という商標を有しているのも特徴です。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
平野:ビジネスメールの専門家として関わってきた事例をもとに、ビジネスメール研修導入のプロセス、実際のプログラム、その実施効果についてお話しします。ぜひご参加ください。
- 平野友朗氏(ひらの ともあき)
- 株式会社アイ・コミュニケーション
代表取締役
一般社団法人日本ビジネスメール協会
代表理事 - 筑波大学人間学類(認知心理学)卒業。著書は22冊を超えビジネスメールに関する取材を300回以上受けるビジネスメール教育の第一人者。組織のメールのルール策定、メールの効率化による業務改善や生産性向上などを手がけ、官公庁や企業などへのコンサルティングや講演研修回数は年間100回を超える。
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