講演者インタビュー
【3年間の実績から検証】
ダイレクトリクルーティングは新卒採用を変えるのか!?
株式会社i-plug 代表取締役社長
中野 智哉氏
激変する16卒新卒採用においてターゲット学生の母集団形成に関する不安は大きい。そのような中、ナビの代替策として注目されているのが「ダイレクトリクルーティング」です。本講演では新卒ダイレクトリクルーティングのパイオニア「OfferBox」が【過去3年間の実績】をもとにその【有用性】についての検証を報告します。ご利用企業様にも登壇いただき、導入後各社の新卒採用がどのように変わったかをご紹介します。
―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。
中野:会いたいと思える学生10人にオファーを送信、その中から1名を採用し、その人材が入社後活躍してくれる――こんな新卒採用ができたら良いと思いますよね。実際に、この3年間、新卒領域に特化したダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox」を提供してきた結果、このような実績をいくつも創ることができました。
大量にエントリーを集めるところから始まる従来の採用手法では、“200エントリーを集めて1名を採用するのが当たり前”と言われるように、採用したい一人に出会うまでに多くの工数をかけることになります。ダイレクトリクルーティングであれば、採用したいと思える1名にダイレクトにアプローチでき、大量に会う必要がありませんから、一人ひとりと向き合う時間を増やすことができます。結果、相互理解を深めることができるため、内定辞退を減らし、早期離職も防止できると考えています。
今回の講演では、新卒領域においてダイレクトリクルーティングは本当に有用なのか、上記のような効果はあるのか、なぜOfferBoxではそれが実現できたのか、などについて3年間の実績や実例をもとにお話しいたします。
また、ご利用企業の採用担当者の方にもご登壇いただき、どのように活用したのか、従来の採用手法との違いは何か、どのようなメリットを自社にもたらしたか、などについてもお話いただく予定です。
―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。
中野:ユーザーである企業と学生の声をもとに、サービスに磨きをかけてきたことですね。最初は人材業界が長かったこともあり、人材紹介業で起業しました。しかし、いざ営業に行くと、契約だけならノーリスクにもかかわらず、ことごとく断られてました。このまま営業を続けてもつぶれるだけだと考え、わずか20営業日で事業撤退を決めました。
そこから60社以上の企業と100人以上の就活生にヒアリングを重ね、それぞれの課題やニーズを聞き集めた結果生まれたのが、今回ご紹介する「OfferBox」です。
立ち上げから3年が経過し、現在の登録企業は700社を超え、登録学生数も16年卒だけで 1万5000人になりました。このように多くの企業や学生から選んでいただけるようになったのも、サービスリリースからの3年間、ユーザーの抱える課題の解決だけを考え、改善を重ねて創りあげてきたからだと考えています。
―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。
中野:ダイレクトリクルーティングは従来の形とは異なりますので、運用イメージがつきづらいかと思います。ご参加いただいた方には、このあたりがクリアになるよう、内容を工夫してお届けします。
最近では、大手企業の導入も増えています。例えば「食品、化学メーカーにおける機電系の採用」「グローバル展開を強化のための日本人留学生の採用」「新規事業創造を担えるベンチャーマインドをもった学生の採用」など。ナビサイトではコンタクトできない学生を採用するための戦略的採用ツールとして導入されていますので、そういった事例もご用意します。少しでもご興味がおありでしたら、ぜひ足をお運びください。お待ちしております。
- 中野智哉氏(なかの ともや)
- 株式会社i-plug 代表取締役社長
- 兵庫県出身。グロービス経営大学院大学卒業(MBA)後、同期3名で株式会社i-plugを設立。12年10月に「OfferBox」をリリースし、現在の利用企業数は700社以上、利用学生数は1万5千名(16卒のみ)を超えている。「我が子が使うサービスを創造する」を合い言葉に就職活動の問題解決に取り組む。
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