――　今回のワークショップのポイントについて、お聞かせください。

中田：メンタル疾患による休職者を、主治医の判断に任せて就労準備性が整っていない状態で復職させてしまい、復職後間もなく再発するケースなど、休職・復職にまつわる様々な課題を抱えている人事部門の方々と数多く話をしてきました。会社は、本来業務を遂行する場であり、リハビリの機会を提供する場所ではありません。リハビリを必要とする状態のまま復職したとしても、健康時と同様の生産性が発揮されることは期待されにくく、かつ職場に与えるマイナスの影響も小さくありません。

従って、メンタル疾患休職者の復職は、「病気が治ったか否か（＝疾病性）」ではなく、「仕事が出来るか否か（＝事例性）」に基づいて、判断されることが重要です。しかし、企業内で、事例性に基づいた復職判断を仕組み化して対応している事例は多くありません。

また、労働安全衛生法の改定により、「身体の健康診断」と同様に、「心の健康診断」が義務化される見通しで、メンタル疾患休職者については、これまで以上に顕在化していくことが予想され、いわゆる3次予防【休職・復職対応】に関して人事部門の方々の対応が今後益々増加していくことが予見されます。

今回の講座では、弊社のリワークプログラムを活用することで、「病気が治ったか否か（＝疾病性）」ではなく、「仕事が出来るか否か（＝事例性）」に基づいた復職判断のポイントをお伝えし、実際のプログラムを体感していただきます。

――　貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

中田：企業のメンタルヘルス問題の発生状況は、依然、高い水準での推移となっており、近年のその問題の内容を見ていくと、(1)発生要因の多様化、(2)発生者の若年化、(3)対応の複雑化、と大きく三つの傾向があります。これらの要因により、休職・復職対応にまつわる人事部門の負担は増加傾向にあります。こうした背景から、従来のEAP（Employee Assistance Program：従業員支援プログラム）とは違う、CAP（Corporation Assistance Program：企業支援プログラム）が求められています。

弊社は、企業の休職・復職の制度構築、及び、メンタルヘルス問題の領域で経験豊富かつ、メンタル休職者の再発率抑制の面で高い実績をもつ専門家集団です。臨床心理士や精神保健福祉士等のメンタルヘルスの専門職が、リスクマネジメントの観点も含め、企業人事や産業保健スタッフのサポートを展開しています。

――　ワークショップに向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

中田：リワークプログラム体験講座では、「病気が治ったか否か（＝疾病性）」ではなく「仕事が出来るか否か（＝事例性）」に基づいた復職判断の重要性に関するテーマに加え、弊社のリワークプログラムの一部を体験いただき、メンタル疾患休職者が復職する際の対応の一助とさせていただきたいと考えております。

【リハビリ・プログラム】　(1)業務遂行面　(2)心理面
【トレーニング・プログラム】　(1)認知面　(2)行動面　(3)身体面