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日本の人事部「HRカンファレンス2014-春-」トップ講演者インタビュー> 中村文子氏(ダイナミックヒューマンキャピタル株式会社)インタビュー

講演者インタビュー

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講師が伝えたからと言って参加者が学んだとは限らない。
真の学びを創る7つのカギ。

中村文子氏 photo

ダイナミックヒューマンキャピタル株式会社 代表取締役/The Bob Pike Group マスタートレーナー

中村 文子氏

研修の目的は、「内容を伝える」ことではありません。伝えた内容を参加者が記憶し、職場で実践しようという意欲を持ち、具体的に何をどう実践するかが明確で、またそのスキルが備わっていて初めて研修の成果が職場で発揮されるのです。40年の実績を持ち業界を牽引するリーダーの一人、ボブ・パイク氏の参加者主体の手法の主要概念を凝縮し、そんな研修をデザインし、ファシリテーションするための7つのカギをご紹介します。


―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

中村:「もっと相手にわかりやすいコミュニケーションを心がけましょう!」と上司が部下に伝え、部下が「わかりました!」と答えたとします。この会話の結果として、部下のコミュニケーションが改善されることはどれくらい期待できるでしょうか? あまりに答えが明白な問いだと思われるかもしれませんが、研修の現場で同様のことは起きていませんか? 講師が理論や正しいプロセスを解説し、そのように行動しましょうと働きかける。それに対して参加者は同意し、知識を受け取って職場に戻る。ですが、知識だけで行動は変わりません。また理論だけで人は動きません。研修の目的はビジネス上の成果を出すことであって、知識提供だけではないはずです。見方を変えると、知識提供が目的なのであれば、集合研修は本当に必要でしょうか? さまざまなテクノロジーが利用可能な現在、物理的に人が集まって研修をするからには、その「場」でしかできない学びを創らなければ、その投資効果を疑問視されても当然ではないでしょうか。それならと、グループディスカッションやいわゆるワークショップ形式を取り入れれば解決するのでしょうか?

講師養成において40年以上の実績を持つボブ・パイク氏が開発した「クリエイティブトレーニングテクニックTM」(参加者主体の研修手法)の主要概念をぎゅっと凝縮したものを体験することで、その解決の糸口を見つけていただければと思います。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

中村:開発者であるボブ・パイク氏は、この人材育成・講師養成の分野において40年以上の実績の持ち主です。ASTD(世界最大の人材育成組織)では、そのカンファレンスで30年以上にわたりスピーカーを務め、ベスト5のスピーカーに選ばれ続けています。これまでに、全世界で12万人以上もの講師がこの手法を学び、日本でも2007年の提供開始以来、2000名近くの方が受講し、研修のやり方を大きく変え、成果を挙げています。また、民間企業だけではなく、大学においても授業・教員養成などに活用されています。

参画度合いを高め、いわゆる「ワークショップ」形式にすれば問題が解決するわけでもありません。そこには、学びを創りだす大切な法則があるのです。インストラクショナルデザインと、ファシリテーションの両面を体系化した「クリエイティブトレーニングテクニックTM」を体験していただきながら、詳しく解説いたします。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

中村:「研修講師をすることになったので、教え方の基本を学びたい」「高い専門性を持っていて教える立場にあるけれども、教え方は我流である」「研修講師としてのキャリアは長いけれど、教授法をきちんと学んだことはない」「参加型の研修を工夫して行っているが、試行錯誤である」「なぜいわゆる『ワークショップ』や『参加型』なのか、理論的に納得したい」「社内講師を育成して研修を内製化したいので、講師養成のコツを知りたい」

そのようにお考えになる皆さまに、ぜひご参加いただきたいと思います。理論をお話しするだけではなく、体験を通じて実感していただこうと思っていますので、「好奇心」を忘れずにお持ちになってください。お会いできるのを楽しみにしています!

講演者プロフィール
ダイナミックヒューマンキャピタル株式会社 代表取締役/
The Bob Pike Group マスタートレーナー
中村文子氏(なかむら・あやこ)
P&Gジャパン、 ヒルトン東京ベイにて人材育成・組織開発に従事。2005年より現職。2007年、日本人初のボブ・パイク認定トレーナーになり、2012年にマスタートレーナーに認定。退屈で成果の出ない研修を世の中から減らしたいという想いを持って活動中。専門は、トレーナー養成、研修内製化支援、など。

本カンファレンスに関するお問合せ
  • 日本の人事部「HRカンファレンス」事務局
  • 〒107-0062 東京都港区南青山2-2-3 ヒューリック青山外苑東通ビル6階
  • E-mail:hrc@jinjibu.jp