人事が選ぶ、最高の栄誉。
受賞者発表!!
5,679人の投票と、選考委員会による最終選考を経て、13組の優秀賞が決定しました。
日本の人事部「HRアワード」は、人・組織に関する取り組みを対象にした表彰制度です。
企業には、その成長を目的としたさまざまなHRの取り組みや考え方が存在します。
それらを広く共有すれば、日本中のあらゆる企業がさらに成長していくことでしょう。
「HRアワード」は、優れた取り組みを表彰することによって人事パーソンに新たな知見やノウハウを共有し、
全国の企業の発展につなげていくことを目指しています。
最優秀賞・優秀賞は、全国の『日本の人事部』正会員による投票で決定。
公正な運営方法と人事パーソンが選考に携わる納得感から、
HR関連で最も権威ある賞として、多くの方々にご支持をいただいています。
受賞者発表!!
5,679人の投票と、選考委員会による最終選考を経て、13組の優秀賞が決定しました。
「HRアワード」の特長
『日本の人事部』正会員約280,000人の選考・投票をベースに公正で透明性の高い運営を行っています。
「日本の人事部」の
全会員の投票受付
「日本の人事部」は、企業人事、経営者、管理職やHRソリューション企業、研究者らの会員で構成されるナレッジコミュニティです。 キャリアや役職を問わず、すべての会員がエントリーや投票に参加することができます。
日本を代表する
HRリーダーが最終承認
会員の投票結果を受け、大学教授やHRソリューション企業のエグゼクティブなど、HR領域の第一人者が専門的、俯瞰的な観点から最終的な承認をしています。
選考の透明性が高く、HR領域の注目を集めるアワード。
「HRアワード」の部門構成
企業人事部門
- 富士フイルムホールディングス株式会社
- 平松 浩樹氏(富士通株式会社 執行役員 EVP CHRO)
書籍部門
- 「カゴメの人事改革 ―戦略人事とサステナブル人事による人的資本経営」 (著者:有沢 正人、石山 恒貴/出版社:中央経済社)
プロフェッショナル部門
- 株式会社XAION DATA
- CoachHub株式会社
- 株式会社Voicy
「HRアワード」の入賞メリット
採用や広報・IR活動などでの企業イメージ向上
最優秀賞、優秀賞、入賞それぞれに贈られるロゴマークによって、その企業が人・組織の可能性を広げ、成長に貢献する取り組み・ソリューション提供を行っていることがひと目で伝わります。採用や広報・IR活動などにおいて、企業イメージの向上にご活用いただけます。
取り組みやソリューションの認知拡大
最優秀賞・優秀賞、および入賞の決定は、採用・育成・組織開発のナレッジコミュニティ『日本の人事部』で発信。各企業の取り組みは、記念パンフレットや年刊誌「LEADERS」にも掲載され、日本全国のHR関係者に、先進的な取り組みを行う企業として認知されます。
受賞者インタビュー
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変化を成長のチャンスに!100人100通りのストーリーを紡ぐ富士フイルムの自己成長支援プログラム「+STORY(プラストーリー)」
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従業員のWell-beingに寄り添い、志の実現へ 味の素が取り組む「人を大切にする」包括的支援
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変革の起点は常に「従業員の声」HRBPとして培った現場・経営との関係性を軸に富士通の戦略的人事をリード
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個の時代にふさわしい自律型組織への変革を目指すカインズの新たな人事戦略「DIY HR®」とは
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70,000人が彫り出した「マイパーパス」を原動力に 富士通の「Purpose Carving」から始まるDX
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選考委員会
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守島 基博氏
学習院大学 経済学部
経営学科 教授
一橋大学 名誉教授 -
坂東 眞理子氏
学校法人昭和女子大学
総長 -
宮城 まり子氏
キャリア心理学研究所 代表、
臨床心理士 -
八木 洋介氏
株式会社people first 代表取締役 / 株式会社ICMG 取締役
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山田 久氏
法政大学経営大学院イノベーション・マネジメント研究科 教授 / 株式会社日本総合研究所 客員研究員
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株式会社HRビジョン
『日本の人事部』編集部
受賞者発表!!
5,679人の投票と、選考委員会による最終選考を経て、13組の優秀賞が決定しました。
受賞者のコメント
当社の取り組みを紹介すると同時に、他社の取り組みや課題を知ることができ、ネットワークを拡げる機会にもなりました。当社の経営陣からも再評価され、さらなる活性化を期待されています。
多くの企業から問い合わせをいただくようになり、貴重な情報交換や共有の機会を得ることができました。また、自社の施策について外部の視点を入れてレビューすることにもつながりました。社内でも取り組みの重要性が再認識され、ベテラン社員のキャリアサポートにさらに注力していく良いきっかけになりました。
受賞後、多くの企業・団体から、「人財」×「仕掛け」×「時間」の施策について取材や問い合わせがありました。当社の取り組みが広く認知されたことをうれしく思うとともに、本施策を推進する上で大きな自信と手応えを得ることができました。社内メディアに受賞記事を掲載したことで、社内の認知度も向上しました。