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「人事トレンド2018」HRテクノロジー

人事もPDCAを回す時代へ「日本の人事を科学する」データ活用の視点とは

早稲田大学政治経済学術院 教授 大湾秀雄さん

近年、「人事データの活用」に対する社会的・経済的要請が強まっています。人材情報のデータベース化を目指すタレントマネジメントへの関心や、女性活躍推進、働き方改革、コーポレートガバナンスといった政策テーマの推進に向けて、国が企業にさまざまな情報開示を促す動きなどはその表れでしょう。AI(人工知能)の発達や基幹業務システム、グループウェアの機能拡張により、今後、利用可能な人事データの種類や範囲も飛躍的に広がっていくのは自明です。実際に社内データを取り扱う人事部門では、そうした変化にどう対応していくべきなのでしょうか。自著のタイトルでもある「日本の人事を科学する」を提唱する、早稲田大学政治経済学術院教授の大湾秀雄先生に、人事データを活用する意義や日本での現状、データ分析の意外な“面白さ”などについて語っていただきました。

早稲田大学政治経済学術院 教授 大湾秀雄さん

Profile

おおわん・ひでお/1964年生まれ。東京大学理学部卒業。株式会社野村総合研究所勤務を経て、留学。コロンビア大学経済学修士、スタンフォード大学経営大学院博士 (Ph.D.)。ワシントン大学オーリン経営大学院助教授、青山学院大学国際マネジメント研究科教授、東京大学社会科学研究所教授を経て、2018年から現職。(独)経済産業研究所ファカルティーフェローを兼任。専門は、人事経済学、組織経済学、および労働経済学。実務家向けに、経営課題解決のために自社人事データをどのように活用したらいいのかを指導する、人事情報活用研究会を主宰する。

経営課題解決のため、人事データの分析手法を実務家に伝授

――大湾先生はどのような経緯から、「人事データの活用」というテーマに着目されたのでしょうか。

私の専門は人事経済学ですが、もともとはデータを扱うのではなく、理論モデルを研究していました。組織や人事制度をどう設計すれば業務の効率が上がるのかという理論や分析手法が、1980年代から90年代頃にかけて次々と発表されたんですね。しかし2000年代に入ると、当の経済学者たちの中から「理論はあるけれど、客観的なデータで実証されていないじゃないか」という自己批判が出てきました。そこで、実際に企業内で管理されている人事データを使って検証しようとする動きが広がり、私もデータの収集・分析に取り組み始めたわけです。

ところが、企業内データの学術利用が進んでいる欧米諸国と違い、日本では「機密性が高い」として、企業側から人事データをなかなか提供してもらえません。そんな事情を、2007年に大学のビジネススクールで話したところ、授業に出ていた社会人学生の一人が「私の会社が力になれるかもしれない」と、協力を申し出てくれたのです。それが、ワークスアプリケーションズでした。

多くの企業が同社の人事システムを導入し、自社データを管理しています。その顧客企業に人事データを提供してもらえるよう交渉し、必要なデータを、個人情報を抜いた形で抽出するところまで、引き受けてくれることになったのです。また、提供されたデータをどう安全に管理するかという難題についても、独立行政法人経済産業研究所(RIETI)のファカルティフェローである川口大司先生(現東京大学教授)のご尽力により、RIETIから安全なデータ管理システムの提供と研究支援を受けられることになりました。ワークスアプリケーションズの仲介で企業から提供された、従業員の基本属性や職務履歴、評価、労働時間などを含む人事データを公的機関が安全に管理し、われわれがそれを分析するという、画期的な学術研究の枠組みが実現したわけです。こうした産官学連携のプロジェクトは、世界でもほとんど例がありません。

この続きは「日本の人事部 LEADERS(リーダーズ) Vol.6」でご覧になれます。

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