日本の人事部「HRカンファレンス2017-春-」 人の採用・育成・マネジメントに携わる皆さまが集う、日本最大のHRイベント
2017年5月16日(火)・17日(水)・18日(木)・19日(金)開催 [会場]大手町サンケイプラザ [後援]厚生労働省

講演者インタビュー

日本の人事部「HRカンファレンス2017-春-」トップ講演者インタビュー> 小室 賢一氏(株式会社Jストリーム プラットフォームサービス推進部長)インタビュー

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動画を活かした教育研修・情報共有~事例で解説する効果を高めるポイント~

小室 賢一氏 photo

株式会社Jストリーム プラットフォームサービス推進部長

小室 賢一氏

近年、動画の活用は業務に関連する知識・ノウハウの共有や研修など社員に向けた情報共有にも広がりました。
Jストリームは、動画の企画・制作・配信・効果検証を一貫して提供できる体制を整えており、年間800社を超える企業の動画活用を支援しています。
本講演では動画活用の効果を実感している導入企業の実例を通して、教育研修・情報共有の効果を高めるポイントをご紹介します。

―― 今回の講演のポイントについて、お聞かせください。

Jストリームでは、企業の動画活用を支援しています。数年前まではマーケティング目的での動画活用がほとんどでしたが、近年では社内研修や業務に関する知識・ノウハウの共有など、社員を対象にした社内コミュニケーション・情報共有で動画を活用されることも多く、動画活用の広がりを実感しています。

当社が行った『社内向け動画コンテンツの企画に関する調査』では、国内拠点数50箇所以上では半数近く が動画による社内コミュニケーションを実施しています。さらに動画は情報をわかりやすく、正確に伝えることに有効な方法であることもわかりました。一方で動画を企画する方は、内容の企画や構成・ストーリー作成といった動画制作のプリプロダクション(撮影の前段階)に課題を感じている方が多いという結果でした。

そこで本講演では動画の企画にフォーカスをあて、調査でわかった人気コンテンツとその要因や注意すべきポイントを、具体的なエピソードや導入企業の実例を交えながら、企画の思考整理法とともにご紹介します。さらに、動画を活用される際に必要となる動画制作の方法やセキュリティーへの配慮など、情報の届け方(配信)で注意すべきポイントについてもご紹介いたします。

―― 貴社の強みや特徴について、お聞かせください。

Jストリームは動画配信を主軸として、事業を展開しています。企業が動画を活用する際に必要な「動画を企画して作る」「動画を届ける」「運用する」に加え、Webサイトの制作、システム開発まで総合的なサービス、ソリューションを提供しています。

年間800社以上の動画活用をご支援しておりますが、先述のとおり、近年では社内研修や業務に関する知識・ノウハウなどの社員向け情報共有で動画を活用されることも多くなってきました。

動画のメリットを活かした研修や情報共有を行うには、動画を企画して作る(制作)ことはもちろん、セキュリティーにも配慮して動画を届ける(配信)など、いくつかのコツがあります。当社では、これまで培った知見をもとに、制作・配信など各領域の専任スタッフによるサポートや動画活用に必要な機能を搭載した動画配信プラットフォームをご提供することで、動画を不安なく活用できる体制を構築しています。

―― 講演に向けての抱負や、参加される皆さまへのメッセージをお願いします。

「社員を対象にした研修、情報共有での動画活用」は、全ての企業が同じ方法でできるわけではありません。その目的や解決すべき課題によって、実施方法は異なります。

本講演では、『社内向け動画コンテンツの企画に関する調査』の回答者から得た多くのエピソードや、導入企業の実例を事前課題、解決方法、動画導入後の効果にフォーカスして具体的にお話しいたします。ご自身の課題と照らし合わせて、ご聴講いただければ幸いです。

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講演者プロフィール
小室 賢一氏(こむろ けんいち)
株式会社Jストリーム プラットフォームサービス推進部長
2004年から10年以上、ナショナルクライアント、メディア、広告代理店など幅広い領域で動画を活用したマーケティング、企業内コミュニケーション、教育研修の支援に従事。500社を超える企業の動画活用案件に携わる。

「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社アイ・キューの登録商標です。
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